隔週刊などという「延命策」をとらずに、文春のように紙もデジタルもではなく、今の時代だからこそできる本格的なデジタル週刊誌を創刊したらどうか。それこそが、大出版社たる講談社のやるべきことだと、私は思うのだが。

　前置きが長くなった。早速始めよう。今週は大スクープこそないが、なかなか読み応えのある特集が多い。

　まずは文春から。

　トランプ大統領が世界中を混乱の渦に巻き込んでいる。予想されたことではあったが、ここまで酷いとは!?

　ウクライナのゼレンスキー大統領のように、自分に少しでも歯向かおうものなら、即刻、軍事援助をしないといい出し、ゼレンスキーの譲歩を引き出した。

　トランプには、ウクライナにも彼らと同じ人間が住んでいて、血を流して戦っているということなど眼中にないのだろう。

　ウクライナの3分の1ぐらいはくれてやるから、プーチンよ、戦争をやめようじゃないか。

　しかし、狡猾なプーチンは、トランプのいいなりにはならない。このままいけば、トランプはウクライナを全部、ロシア領にするといい出すかもしれないからだ。

　そして、そのクレイジーな2人をジッと見ながら、次の打つ手を考えているのが中国の習近平である。習にとって一番困るのはトランプとプーチンが手を結ぶことである。

　とまあ、たった一人のクレイジーな人間の登場で、世界中が夜も眠れないのだ。

　中でも、株価の暴落は深刻である。日本も株価は落ちているが、これから株価を含めて景気はどうなっていくのか？

　文春で世界三大投資家のジョージ・ソロスを顧客に持つという「伝説のコンサルタント」齋藤ジンなる人物が「トランプ不況は今が最悪期だ」といっている。

　彼は今回の政権で財務長官に指名されたスコット・ベッセントとは十年来の友人でもあるそうだ。

　彼は、「いま起きているのは、この現象（第二次世界大戦後、アメリカは「世界各国を豊かにさせることで、自らも豊かになる」という選択をしたこと）への揺り戻しです。アメリカの有権者、特にトランプ支持者が求めているのは、国境のない世界ではなく、アメリカという国家を取り戻してくれ、ということです。
　たった三十年でアメリカの製造業は空洞化し、東と西のエリートはキリスト教的な価値観を捨て、世界市民になれと説教をする。それに対する反乱が起きたとしても、全く不思議ではありません」と分析する。