辞めるべきブラック企業の基準7選
ブラック企業だから辞めるべきかもしれない…と思っても、明確な確信が持てなければ退職を迷ってしまいますよね。
そこでこの項目では辞めるべきブラック企業の基準を7つ紹介します！
ぜひ自分の会社の特徴と照らし合わせてみてくださいね。
労働時間が長い
辞めるべきブラック企業の基準の一つに、労働時間の長さがあります。
早朝出勤や残業、休日出勤などがある場合、強いられる日数や時間の長さ、また時間外労働の給与がきちんと支払われているかを確認しましょう。
労働基準法では、時間外労働の原則は月45時間までと上限が定められています。
なぜなら、長時間労働は過労死のリスクを高めるからです。
労働時間が長ければそれだけプライベートな時間が削られ、睡眠や息抜きの時間が奪われてしまいます。
そうなれば当然体や心が休まらず、心身疾患にかかりやすくなるのです。
休みや休憩が少ない
週40時間を超える連続出勤を強いられたり、1日6時間以上働いているのに一切休憩をもらえなかったりする会社も、ブラック企業の基準に当てはまります。
労働基準法では1週間の労働時間は原則40時間、1回の勤務が6時間を超える場合は45分、8時間を超える場合は1時間の休憩を与えることが義務付けられているためです。
リフレッシュできる休日が少ないと心も体も休まりませんし、人間はだいたい5～6時間ほどで空腹を感じパフォーマンスが落ちます。
人間に必要な休息や食事の時間を制限する会社は、辞めるべきブラック企業と断言できるでしょう。
給料が安い
給料が安い・高いという基準は、労働時間や仕事内容、働いている地域によっても異なります。
しかし、地域で設定されている最低賃金を下回るような会社は明らかに法律違反であり「給料が安い」と判断する基準になるでしょう。
最低賃金額は時間額で設定されているので、まずは自分の時給を計算してみてください。
時給は「月給額÷1か月の平均所定労働時間数」で計算でき、最低賃金は都や県の労働局サイトで確認できます。
最低賃金よりも自分の時給のほうが低い場合は、辞めるべきブラック企業の基準を満たしていると考えられるでしょう。
健康診断がない
労働時間や給料の問題に隠れてうやむやになっているケースも多いですが、健康診断の有無も辞めるべきブラック企業の判断基準になります。
健康診断は労働安全衛生法という法律によって定められた会社の義務であり、必ず実施しなくてはいけないものだからです。
たとえ正社員ではない人でも、1年以上雇用する前提で雇われ週の労働時間が正社員の4分の3以上であれば、健康診断の受診義務があります。
そもそも、健康診断がない会社は「労働者の健康なんてどうでもいい」と言っているも同然。
社員を大切に扱おうとしない会社が、ホワイト企業なわけありません。
有給休暇を取らせてもらえない
有給休暇を取らせてもらえない、または取りにくい空気が流れている会社もブラック企業の兆しあり。
有給休暇は労働者に与えられた権利であり、取るべきものです。
社員が申請した有給休暇を合理的な理由もなく拒否すれば、会社は労働基準法に違反したことになり懲役または罰金などの処分が下されます。
もちろん時には「この日は忙しいから難しいよ～」と、会社から有給申請を拒否されることもあるかもしれませんが、時期をずらして申請しても断られる場合は辞めるべきブラック企業の基準に該当します。
社員の入れ替わりが激しい
辞めるべきブラック企業を手っ取り早く見極めるなら、離職率を基準にしましょう。
当然ですが、ブラック企業は社員の入れ替わりが激しく、人が長続きしません。
実は私も、休みも給料も少ないブラック企業で働いていましたが、たった1年勤務しただけでほとんどの先輩社員が退職してしまったことがあります。
働く人の入れ替わりはある程度仕方のないことですが、数か月単位で退職者が出るような会社は、やはり欠陥があると考えるのが妥当です。
社内の独自ルールや精神論がある
法律に違反した会社独自のルールがある会社や、到底無理なノルマを課し「頑張れば何でもできる！」と根拠のない精神論を持ち出してくる会社も、今すぐ辞めるべきです。
独自ルールや精神論がある会社は「一般的な社会のルール」を無視しているため、パワハラやセクハラなどが横行しやすい傾向にあります。
一度広まってしまった社内の悪習を改善するのはとても難しく、改善しようと手を尽くすよりも辞めて転職したほうが早く問題が解決できるのです。
