「18歳人口の減少、とくに近年は共学志向など社会情勢の変化の中で、入学者数の定員割れが続き、大学部門の金融資産を確保・維持することが厳しくなりました」(恵泉女学園大学ホームページより)
目を引くのは「共学志向」という言葉だ。
女子大はそもそも、大学が男性だけのものだった20世紀前半に、女性が高等教育を受ける機会を確保するために作られた。共学制大学が増え、ジェンダー平等が重視される現代にあって、女性しか学べない女子大の存在意義を問う議論もかねてから存在する。それらが消えゆくのは、時代の流れだという意見もある。
そうした中、「少子高齢化が進み、DX化によって社会構造が転換しつつある現在だからこそ、女子大は存在する意義がある」と指摘するのは教育ジャーナリスト・後藤健夫氏だ。今回実施した同氏へのインタビューから浮かび上がるのは、女子大に限らず多くの大学が向き合わなければならない課題、そして社会が大きく変わろうとしているなかで大学が新たに見据えるべきビジョンだった。
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