マンションを買うなら新築と中古どっちがいいの？見るべきはココ

中古マンションで注意すること

購入物件として中古マンションを考えているのなら、いくつか注意しなければならないポイントがあります。

事故物件

事故物件とは、いわゆる「訳あり物件」のことです。具体的には、事件性のある事柄による死亡者や火災があった物件、またそれに準じる事件があった物件などです。このような物件は「隠れた欠点や欠陥」があるとして、売り主や貸し主は告知義務があるとされています。

ですから、もしも物件が訳ありだった場合は事前に情報を得られるはずなのですが、法律として告知義務の明確な規定がないため、事故後はいつまでの期間、告知をしなければならないかなど、曖昧になっていることがあります。

今はネットで検索するなどして自分で情報を得ることもできます。また、新築当初と物件名が変わった場合などは注意したほうがよいでしょう。

耐震基準

マンションなど一定の高さのある建物は、耐震対策が重要視されます。特に、近年は大規模な地震が起こっていることもあり、以前よりも地震に対する備えは物件を選ぶうえでのポイントになっています。

基本的には、「建築基準法」で定められた耐震基準をクリアしているかが、設計図の段階でチェックされます。耐震基準を満たしてはじめて着工が可能になるのです。

ここで問題となるのは、「耐震基準をクリアしているなら安心！」とは言えないこと。実は、1981年5月31日以前に建築確認を受けた建物は、現在とは基準が異なる「旧耐震基準」で建てられています。この旧耐震基準は大規模地震を想定したものではないため、東日本大震災レベルの地震（震度6強～震度7）が起きた場合、倒壊の危険性があるとされています。

中古物件を検討する際には、建築年月も必ずチェックしましょう。

条件付き物件

「定期借地権」付きマンションや、「再建築不可」の指定を受けているマンションである場合、将来的な不安が付いて回ります。

例えば、定期借地権付きマンションは一定期間（一般的に50年）に限って土地を借り、建物のみ所有するということになりますが、一定期間（50年）後にはマンションを解体し、更地に戻した土地を地主に返さなければならないケースもあります。

再建築不可物件とは、現行の法律では建築できない場所に建てられているなどの理由で、建て替えができない物件を言います。同条件での建築は現在の建築基準法に触れるため、再建できても面積を縮小しなければならないなど、問題は大きいでしょう。

このような物件を検討候補に入れる場合には、将来的な措置について、不動産業者などからしっかり説明を受けておきましょう。中古物件は、疑問や不安な点はどんな小さなことでも、納得できるまで確認しておくことが重要です。

将来も踏まえて納得できる選択を

マンション選びは、立地条件や設備内容、暮らし方などいろいろな視点から比較して、物件価格も含めて総合的な判断が必要です。将来的な資産価値としての評価も大きなポイントです。新築がよいか、中古がよいかは、しっかりと吟味して納得できる選択ができるようにしたいですね。

文・岩野愛弓（住宅・不動産ライター、宅地建物取引士）／DAILY ANDS