モラハラ上司に屈しないための対処法7つ
「モラハラ上司は嫌だけど今の環境は変えたくない」「転職は視野に入れているけど今すぐは辞められない」と考える人も多いはず。
となれば、モラハラ上司に上手く対応し、自分の身を守る必要があります。
ここからは、そんな時に使えるモラハラ上司の対処法を5つお伝えします。
1.仕事はミスなく仕上げることを意識する
仕事は、普段以上にミスに気を使って取り組むようにしましょう。
メインの大きな仕事はもちろん、雑用や掃除に至るまで気を抜くことはできません。
なぜなら、モラハラ上司にとってミスをする部下は恰好の餌食であり、たとえ小さなミスでも執拗に責められモラハラへとエスカレートする可能性があるためです。
もちろん常に完璧は難しいかもしれませんが「ミスを減らそう」と心がけるだけで仕事の出来は格段に変わります。
自分自身のスキルアップにもつながるため、ミスがないよう細心の注意を払ってください。
2.落ち着いて堂々とモラハラ上司と接する
モラハラ上司と接する時、恐怖心からついおどおどしてしまう人は多いです。
ですが、モラハラ上司と話す際はできるだけ心を落ち着かせ、堂々と振る舞わなくてはいけません。
おどおどすればするほどモラハラ上司を楽しませ、モラハラ行為を加速させてしまいます。
堂々と強気に振る舞うことで、モラハラ上司は「いじめれば仕返しをされるかもしれない」「会社に報告されるかもしれない」と考えモラハラ行為を控えるようになるのです。
大きな声でゆっくりハッキリ発言すること、しっかり目を見ながら冷静に話すことを意識するだけでも、相手に与える印象は変わります。
上司とのコミュニケーションをうまく取れないひとは、こちらの記事も参考にしてください。
3.明らかなモラハラ行為は拒否する
モラハラ行為はわかりにくく、被害者ですら咄嗟にはモラハラだと判断できない場合があります。
ですが全く業務に関係のない質問をされた場合や、一方的な誹謗中傷など、モラハラだと瞬時に判断できる場合もありますよね。
そんな時は、はっきりと質問や要求を拒否しても問題ありません。
ただし、乱暴な言葉を使えばあなたの印象が悪くなるので、あくまで敬語は崩さないのが鉄則です。
反論する姿を見せることでモラハラ上司に圧力をかけられるほか、あなたの様子に気づいてモラハラ上司よりも高い役職の人が声を掛けてくれる可能性があります。
4.相談できる人を見つける
あなたの話に耳を傾け、親身になってくれる同僚や先輩を必ず見つけておきましょう。
誰かに相談できる環境があるだけで、気持ちがラクになります。
モラハラ被害に遭えば、どんな大人でも追い詰められて正常な判断ができなくなる可能性があります。
判断能力が鈍ればモラハラを受け入れてしまったり、全て自分が悪いと思い込んだり、モラハラ被害を悪化させる要因を増やしてしまうでしょう。
あなたの悩みや不安を聞き、第三者の視点からアドバイスをくれる人は、必ずあなたの心強い味方となってくれるはずです。
5.モラハラの証拠を集める
モラハラをされていると感じているのなら、日頃からモラハラ上司の振る舞いを記録するようにしましょう。
上司のモラハラを、会社や外部機関に報告する際、モラハラに関する情報証拠は必ず必要となります。
録音や録画データはもちろん、メールやLINE、モラハラを記録したメモなども証拠として認められますよ。
メモは「いつ、どんな状況で、どのような言動を取られたか」が具体的に記載されていれば、スマートフォンやパソコンを使って入力した文章でも問題ありません。
しかし証拠を集めていることがモラハラ上司にバレてしまうと、人間関係をさらに悪化させる火種となってしまいます。
証拠の存在がモラハラ上司にバレないよう、証拠の保管方法や場所などには注意が必要です。
6.モラハラ上司の実態を会社に報告する
モラハラ上司の行いが一向に改善されない場合は、証拠と一緒にモラハラ上司の行為を会社に報告しましょう。
報告相手は必ずモラハラ上司よりも上の役職の人を選び、可能であればじっくりと話ができるよう、少人数での話し合いを希望するのがポイントです。
会社があなたの話を聞き問題に向き合ってくれた場合、上司に指導が入りモラハラ行為が収束するでしょう。
しかし、中にはモラハラに理解のない会社もあります。
相談しても、「君の思い違いじゃないのか」「（モラハラ上司と）よく話し合ってみたらどうだ」など、重大な問題として扱ってもらえない場合もあることは知っておいてください。
7.外部の機関に相談する
会社が取り合ってくれない場合でも、諦めてはいけません。
あなたのモラハラ問題に向き合ってくれる外部機関があるので、会社が頼りにならない場合は外部機関を利用しましょう。
まず足を運んでほしいのが「総合労働相談コーナー」の窓口です。
総合労働相談コーナーとは、いじめや不当な解雇など職場トラブルの相談に乗ってくれる専用機関のこと。
厚生労働省によって設置され、都や県の労働局や労働基準監督署内に点在しています。
また、あまりにもひどいモラハラを受けて許せないという場合は、労働問題に精通した弁護士に相談してみるというのも有効な対策です。
