移住に必要な準備は主に5つ
移住をするにあたって、さまざまな準備をする必要があります。
主な準備内容は、以下の5つです。
・実際に移住先に訪れてみる
・移住先の住居の準備
・移住先での仕事の準備
・移住支援制度の申し込み/書類の準備
・引っ越しの手続き
準備をしっかり行うことで、理想に近い移住生活を実現することができます。
それでは、各詳細をチェックしていきましょう。
実際に移住先に訪れてみる
地方移住に必要な準備のひとつに、現地訪問があります。
移住候補地をいくつか絞り込んだら、実際に各エリアを見学しに出掛けましょう。
移住者の支援サポートに力を入れている自治体の中には、移住者向けの現地ツアーや希望就職地の職場見学を実施しているエリアもあります。
移住後の生活を具体的にイメージできるため、移住後に「思ってた暮らしを違う」と後悔するリスクを軽減することが可能です。
また、自治体によっては、お試し移住体験ができるケースもあります。
お試し移住体験とは、貸し出されているお試し用の住居で数日間暮らすことで、現地生活を実体験できるというシステムです。
より深く移住地や暮らしのことを知るチャンスとなるため、移住先を決める判断材料にすることができます。
尚、実際に移住先を見学する場合は、家族全員で赴くようにしましょう。
家族全員が納得して移住地を決めることは、長く快適な移住生活を送る上で非常に重要です。
現地生活の感想を家族で意見交換し、一家全員が楽しく暮らせる移住地を決定しましょう。
移住先の住居の準備
移住地で住居の準備をする場合、大きく賃貸か住宅購入の2つに分けられます。
移住支援が盛んなエリアに引っ越す際は、空き家バンク制度があるかどうかをチェックしましょう。
空き家バンク制度とは、現地にある空き家を移住者向けに提供している仕組みのことです。
空き家購入のほか、賃貸で暮らせる物件もあります。
新築住宅以外もOKという方は、低価格で暮らせる空き家バンクを視野に入れてみましょう。
尚、空き家バンクは、自治体や不動産業者が管理・運営していることが多くなっています。
事前連絡をすれば見学できるので、現地に行く前に確認するようにしましょう。
空き家という性質上、水回りなどは傷みが出やすい傾向にあります。
見学の際は、家全体はもちろん、水回りもしっかりと確認することがポイントです。
もし空き家を購入して補修・改装する場合は、完成まで十分な時間を取るようにしましょう。
思いのほか時間が掛かってしまうこともあるため、完成予定日プラスアルファの日程で引っ越すのがおすすめです。
また、自治体によっては、無料の空き家バンクを提供している所もあります。
条件等はあるものの、住宅費を抑えて暮らしたい方におすすめです。
住居は、移住生活を送る上で軸となる要素です。
妥協した住宅に移り住んでも、満足度の高い移住生活を実現することはできません。
住居に関する優先ポイントをリストアップすることで、自分に合う住宅を見つけやすくなります。
理想通りの物件に出会えるかどうかはタイミングにもよるので、焦らず時間を掛けて探しましょう。
移住先での仕事の準備
地方移住で抱える不安要素のひとつに、仕事探しがあります。
移住前にあらかじめ就業先を見つけておくことで、安定した移住生活を送ることに繋がります。
地方移住する際は、現地の就業支援を利用するのがおすすめです。
自治体や民間企業が移住者の就業支援や仲介事業を行っているケースが多く、職場見学やマッチングサービスなどが利用可能です。
手厚いサポート体制の中で就職活動を行えるため、効率良く仕事を見つけられるというメリットがあります。
また、現地の支援サービスを利用して就業した場合、移住支援金が支給されるケースがあります。
地方移住の恩恵を受けながら就業先を決められるので、支援金の有無は事前に確認してください。
もし移住先に就業支援サポートがない場合は、地域密着型の求人サイトを活用しましょう。
移住サポート専門スタッフが就業支援してくれるため、面接対策といった細かいケアまでしてくれます。
移住支援を活用することで、現地で働くイメージを掴みやすくなります。
現地企業を良く知る自治体・団体・スタッフから具体的なアドバイスをもらい、自分が働きやすい就業先を見つけましょう。
移住支援制度の申し込み/書類の準備
地方には、さまざまな移住支援制度を設けている自治体があります。
もし移住地が移住支援制度を施行している場合は、申し込みや手続きをしなければなりません。
自治体ごとに移住支援内容は異なるものの、主なものは以下となっています。
・東京23区から東京圏外に移住する方への支援金
・就農する移住者への支援金
・空き家を補修や改装した際の費用を一部負担
・移住者の家賃補助
・新婚の移住者に対する支援金
各種承認されるための条件があるので、事前に確認するようにしましょう。
「手続きに何の書類が必要なの？」「自分がどの支援に当てはまるのか分からない」という方は、移住先の自治体に問い合わせるのがおすすめです。
支援制度の申し込み締め切り日なども併せて聞いておくと、出し忘れを防ぐことができます。
必要書類を準備するのに時間がかかることもあるため、余裕を持って準備に取り掛かりましょう。
引っ越しの手続き
移住の最終準備は、引っ越しの手続きです。
引っ越しの際は、以下の手続きが必要となります。
・引っ越し業者の予約
・国民健康保険の資格喪失を提出
・印鑑登録の廃止依頼
・転出届の提出
・電気やガスなどの停止依頼
・郵便物転送の手続き
・子どもの転校手続き
・郵便物転送の手続き
引っ越し業者を決める際は、複数の会社から見積もりを取り寄せて比較するのがおすすめです。
また、国民健康保険の資格喪失、印鑑登録の廃止、転出届、電気やガスなどの停止、郵便物転送の手続きは、現在住んでいる場所から引っ越す上で大切な準備作業となります。
そのままにしておくと移住後にトラブルとなる可能性もあるので、必ず移住前に済ませておくようにしましょう。
尚、子どもがいる家庭は、転校手続きも必須です。
特に移住先で私立の学校に通う予定の方は、編入試験の合格が転校許可の条件となる場合もあります。
早い段階で学校に確認し、準備を行うようにしましょう。
