会社を辞める時のトラブルを回避するポイント
次に、会社を辞める時に起こりやすい、トラブルの回避方法を紹介します。
最後に揉めた状態で辞めてしまうのは、自分にとっても会社にとっても大きなストレスとなるため、1つずつチェックしておきましょう。
就業規則や給与規定を確認しておく
あらかじめ、「就業規則」や「給与規定」を確認しておくことで、トラブルを回避できる場合があります。
・退職希望日の何ヶ月前に申し出ておく必要があるか
・給与計算の締め日がいつか
・賞与査定や人事査定のタイミングがいつか
・社会保険や福利厚生の扱いがどうなるか
など、辞める時のトラブルになりやすい項目を、チェックしておきましょう。
退職に関してわからない点があれば、事前にまとめておくことで、上司への質問もしやすくなります。
退職相談は直属の上司に行う
明確な社内規定がない場合、退職相談は直属の上司からはじめることをオススメします。
自分の環境や業務内容を正確に知ってくれている上司であれば、状況を整理しながら話しやすくなるでしょう。
万が一上司を飛ばして、先に本社や人事部に相談してしまった場合、上司の顔が立たなくなる恐れがあります。また、上司が「部下から大切な相談をしてもらえない人」というレッテルを貼られてしまう可能性もあるでしょう。
パワハラやセクハラなど、コンプライアンス関連の退職でない限り、上司の顔を立てておくのがオススメです。
期間に余裕をもって退職相談をする
退職の意志が固まり次第、会社には早めに相談することをオススメします。
新しい人材を雇ったり引継ぎしたりする期間をしっかり取れるよう、遅くとも3ヶ月前には申し出ます。残っている有給をまとめて消化したい場合は、さらに前倒して相談するのがよいでしょう。
ただし、やむを得ず希望退職日が近くなってしまうこともあります。
家族の急な単身赴任、体調の急変、介護・育児上の問題が生じた場合、可能な限り速やかに報告することが大切です。
まずは丁重に相談し、指示を仰ぐ姿勢を見せていきましょう。
引継ぎは全力かつ丁寧に行う
引継ぎは最後の仕事と捉え、漏れのないよう全力で行いましょう。
一方的になりすぎないよう、相手の理解力や業務のバランスを見ながら、なるべく負担がかからないよう丁寧に引き継ぐのもポイントです。
万が一、誰に引き継げばいいか指示がない場合や、期間内に十分な引継ぎ説明ができない場合は、誰でも分かるようマニュアルを作っておくのも効果的です。
辞めた後も頻繁に質問されてしまうストレスを減らす効果もあるため、早めに取り組んでおくことをオススメします。
感謝の姿勢を伝える
トラブルを回避するためには、会社や上司・同僚に対する感謝の姿勢を示していくことも重要です。
会社への不信感や従業員トラブルが原因で辞める場合でも、自分を雇い、育ててくれた会社であることに変わりはありません。
勤続年数や関わりの大小に捉われず、ご縁があったことを前向きに捉えていきましょう。
例え誰かが嫌な態度を取ってきたとしても、真正面から向き合う必要はありません。
「辞めるまでの辛抱」と考え、割り切っていくことも肝心です。
