騙される人の共通点5つ

マルチ商法に騙される人には、以下のような共通点があります。

・他人の言葉を信じやすい
・相手の頼みを断るのが苦手
・相談できる家族や友人がいない
・儲け話に弱い
・自分だけは大丈夫だと思っている

マルチ商法では、さまざまな誘い文句で商品購入や会員登録を勧められます。親身になって相手の不安や悩みを聞き、信頼関係ができてから商品やサービスの紹介をするケースも少なくありません。

他人の言葉を信じやすい人は、「自分のために商品・サービスを紹介してくれている」と思い込み、相手に勧められるがまま契約してしまいます。相手の頼みを断るのが苦手な人は、「おかしい」と思ってもはっきりと断れず、契約を拒否できません。

相談できる家族や友人がいれば、「やめたほうがいい」とアドバイスをくれるでしょう。しかし、周囲に相談できる人がいなければ、違法なマルチ商法だと気づくのは難しいかもしれません。孤独や不安につけこみ、親身に話を聞くふりをして勧誘するケースもあります。

おいしい儲け話に弱く、「あなただけに」「簡単に儲かる」といった言葉に反応してしまう人もマルチ商法に引っ掛かりやすいでしょう。

また、「自分だけは大丈夫」と思っている人も要注意です。SNSやマッチングアプリ、食事会など、マルチ商法に関するトラブルは身近な場所に潜んでいます。「自分は騙されない」という思い込みや油断を捨てて、たとえ友人の誘いであっても警戒することが大切です。

まとめ

友人や知人から食事やイベントに誘われ、会員登録や商品購入などを勧められたらマルチ商法を疑いましょう。契約してしまっても、契約書面を受け取った日から20日間以内であれば、原則として「クーリング・オフ（無条件での契約解除）」が可能です。

「おかしい」と思ったら1人で悩まず、周囲の人や消費生活センターなどに相談しましょう。

著者・大西勝士
AFP、金融ライター。早稲田大学卒業後、会計事務所、一般企業の経理職、学習塾経営などを経て2017年10月より現職。FP資格や投資経験をもとに、大手金融機関を含む複数の金融・不動産メディアで記事執筆を行っている。得意領域は不動産、投資信託、税務。

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