空き家の多い地域に移住することで、家賃無料の田舎暮らしを実現できます。この記事では、家賃無料の物件を見つける方法、空き家を取得するメリット・デメリット、家賃補助を実施している自治体について解説していきます。
家賃無料で田舎暮らしを始めるには
田舎エリアには、家賃無料の物件が存在しています。住宅費ゼロ円で暮らせることから、生活費の大幅な節約に繋がります。家賃無料で田舎暮らしをしたい方は、以下の方法を参考にしてください。
・移住支援制度を活用する
・自治体へ相談する
・空き家バンクを活用する
家賃無料の物件を見つけるベストな方法は、自治体によって異なります。移住候補地で活用できる方法をチェックし、安くて快適な田舎暮らしを目指しましょう。それでは、各項目について説明していきます。
移住支援制度を活用する
家賃無料で田舎暮らしをしたい方は、自治体が行っている移住支援制度について調べてみましょう。移住支援制度の中には、住居に関連するものも多く含まれています。家賃補助や助成金を活用することで、住宅費を限りなくゼロ円に近付けることができます。ただし、移住支援制度には、細かい受給資格が定められていることが一般的です。年齢、所得額、住居の床面積などの条件が付いていることもあるため、事前によく確認するようにしましょう。
自治体へ相談する
家賃無料の物件で田舎暮らしをしたい場合、自治体へ相談するのがおすすめです。自治体に相談することで、家賃無料の物件に関する情報収集を行うことができます。自治体の中には、家賃無料の物件をほとんど取り扱っていないエリアも存在します。本格的に物件探しを始める前に、まずは現地における家賃無料物件の数や需要について調べてみましょう。取り扱いが極端に少ない場合、どれだけ時間をかけても理想の物件に出会えない可能性が高くなっています。事前調査を徹底し、家賃無料の物件が多いか否かについて確認することが大切です。
また、自治体に相談した場合、家賃無料物件のベストな探し方を教えてもらえるというメリットがあります。家賃無料物件の効率的な探し方は、自治体によってさまざまです。自治体に問い合わせを行うことで、空き家バンクや不動産業者の利用など、最適かつスムーズな家賃無料物件の見つけ方を知ることができます。
空き家バンクを活用する
家賃無料の物件を見つける方法に、空き家バンクの利用が挙げられます。空き家バンクは、「空き家対策特別措置法」の施行を受けて急速に普及し始めました。「空き家対策特別措置法」が施行されたことにより、使われていない空き家が撤去の対象となる場合や、高額な固定資産税をかけられることが決まりました。空き家バンクは、借り手・買い手のいない空き家の有効活用を促進するために作られた制度です。
特に田舎エリアの場合、放置されている空き家の数が多い傾向にあります。また、借り手・買い手を見つけにくいという特徴もあることから、家賃無料の物件が豊富に掲載されています。住宅費をゼロ円にしたい方は、空き家バンクを活用するのがおすすめです。家賃無料で田舎暮らしができるので、経済的余裕のある生活を叶えられます。
家賃無料よりおすすめ！田舎暮らしなら空き家をもらって自由にリフォーム
空き家の多い田舎エリアには、貸付期間の満了によって空き家を譲渡されるシステムも存在しています。無料で譲渡される物件の場合、貸付期間中は家賃と同様に毎月の支払いを行います。その後、期間が終了することにより、空き家の所有権が借主に移る仕組みです。取得した物件は自由にリフォームできるので、出費を抑えながら理想の住居づくりを楽しめるという特徴があります。
格安で田舎暮らしをしたい方は、無料譲渡される空き家についてチェックしてみましょう。月々の家賃や購入費用を大幅に抑えられるので、「最終的に空き家を所有したいと思っている」「安く手に入れた空き家をリフォームして田舎暮らしを満喫したい」という方に最適です。ただし、住宅を取得することにより、デメリットも発生します。以下では、空き家を手に入れるメリットとデメリットについて解説していきます。
空き家を手に入れるメリット
田舎エリアに移住する場合、無料で空き家を取得するという選択肢があります。空き家を手に入れるメリットは、以下の2点です。
・格安で暮らせる
・自治体の支援を受けられる
空き家の取得には、経済的メリットが大きいという特徴があります。住宅費を限界まで抑えて暮らしたい方は、空き家での田舎暮らしを考えてみてはいかがでしょう？では、各項目の詳細をチェックしていきます。
格安で暮らせる
空き家を取得する最大のメリットは、格安料金で暮らせることです。一般的に、田舎エリアの空き家は低価格で取り引きされています。購入費を最小限に抑えられることから、住宅にかかる経費を節約できる点がポイントです。有料の賃貸物件で暮らす場合、毎月継続して住宅費を支払い続ける必要があります。
長期的に見ると高額になるケースもあり、経済的負担が大きくなりがちです。一方で譲渡される物件に住む場合、貸付期間終了と同時に物件の所有者になることができます。実質タダで空き家を取得することができるので、住宅費を削減しながら田舎暮らしを楽しめます。
経済的な余裕が生まれやすいため、「子どもがいるから住宅費にかけられるお金が少ない」「給料があまり多くないから住宅費をできるだけ抑えたい」という方におすすめです。家賃無料の物件が少ないエリアに移住する方は、無料譲渡される空き家を視野に入れてみましょう。
自治体の支援を受けられる
移住支援に力を入れている自治体の場合、空き家に関連した支援制度を設けているのが一般的です。支援金や補助金が支給されるケースも多く、住宅にかかる経費をより安く済ませられるというメリットがあります。移住地の賃貸物件を借りたり、新築住宅を購入したりする場合、自治体によっては移住支援の対象外になりがちです。一方で自治体が運営する空き家バンクを活用した場合は、支援制度が適応されるケースが多くなっています。
主な支援内容は、住居取得にかかった経費に対する補助金の支給や、リフォーム費用の負担です。大幅な経費節約に繋がることから、家賃無料物件に引けを取らない経済的メリットを得られます。
空き家を手に入れるでメリット
空き家の取得は、経済的な理由から高い人気を獲得しています。しかし、空き家を手に入れる際には、以下のようなデメリットがあることも忘れてはいけません。
・税金を支払う必要がある
・リフォームやメンテナンス費用がかかる
空き家を取得することにより、新たな出費が発生します。空き家を手に入れる＝住宅にかかる経費が全てタダになるというわけではないので、注意が必要です。それでは、各デメリットについて見ていきましょう。
税金を支払う必要がある
空き家を取得する際は、税金を支払わなければならない点に注意しましょう。住居の所有者には、固定資産税の納税義務が課せられています。毎年継続して支払う必要があるため、長期的な視点で見ると高額な出費になりがちです。「固定資産税のせいで結局余計にお金がかかった」「こんなに税金を払わないといけないなら空き家なんて手に入れなければ良かった」といった不満を後で抱えなくて済むように、固定資産税額をあらかじめ確認するよう心掛けましょう。
固定資産税額は、固定資産の評価額×標準税率で導き出すことができます。標準税率は1.4％ですが、自治体によって変動するケースがあるので注意が必要です。長期間にわたって経済的に暮らせる住居を探している方は、固定資産税について今一度よく考えてみましょう。
リフォームやメンテナンス費用がかかる
空き家を手に入れるデメリットに、リフォームやメンテナンスにかかる経費が挙げられます。住宅は、築年数が経つにつれて老朽化が進みます。快適かつ安全に長く暮らすためにも、定期的なリフォームやメンテナンスが必須です。空き家を手に入れる際は、取得後すぐにリフォームが必要となるケースが多いことを覚えておきましょう。築年数が古い物件であればあるほど、壁、床材、屋根、水回りの劣化が進んでいます。また、物件によっては、シロアリ被害や雨漏りによる問題を抱えている可能性もあります。
リフォーム費用が高額になることもあるため、事前にリフォームが必要となる箇所をチェックするようにしてください。尚、海に近い立地の住宅を取得する場合は、メンテナンスの頻度が高くなりがちです。塩害によって腐食劣化が進むことから、数年単位でメンテナンスを行う必要があります。空き家を手に入れる上で大切なことは、住居の状態をよく観察することです。リフォームすべき箇所を確認するのはもちろん、メンテナンスが必要となる立地や状態かをしっかりと見極めるようにしましょう。
