毎月の給料の低さに不満を持っている人は少なくないでしょう。転職サービス「doda(デューダ)」の調査によると、約1割の方が「給与に不満がある」という理由で転職していました。しかし、転職したからといって必ずしも給料が上がるとは限りません。さらに、もし今の仕事や職場に対して不満がないなら、転職せずに給料が上がる方がいいですよね。そこで今回は、今の職場のまま、または転職をして給料アップを狙う方法をご紹介します。

自分の給料は他と比べてどう?

(写真=PIXTA)

「doda」が公開している各年代別の平均年収を表にまとめました。あくまで参考ですが、平均と比べて自分の給料がどうか、チェックしてみましょう。
 

年代 平均年収
20代 346万円
30代 452万円
40代 528万円
50代以上 645万円

もし給料が低いと感じられる方は、どうして給料が低くなっているのか理由を考えてみてください。基本給が低いのか、のちに昇給の可能性があるのか、また残業代はしっかり支払われているのかなどを確認します。これらの数値を同じ会社の方や同業他社と比較してみることも大切ですね。

基本給が同僚や同業他社と比べ極端に低く、また昇給の可能性も見込めない場合は転職が有力な選択肢になるでしょう。同業なら別業種への転職よりはハードルが下がりますし、他の方が多くもらっているなら転職で給料が上がる可能性も高そうです。

ケースバイケースですから一概にいうことは難しいですが、会社の貢献度に対し不当に給料が低い場合も、転職を考えてみるとよいかもしれません。

転職の前に。今の会社で給料アップできるか考える

(写真=PIXTA)

「給料には不満があるけど仕事や職場は好き」と考えている方は転職のデメリットも大きいですよね。今の会社で給料が上げられないか考えてみましょう。

スキルを向上させる

基本的に会社は有能な方ほど給料を多く支払いたいはずです。今の会社でもスキルアップすることで給料が上がるかもしれません。

資格の取得手当てがある会社なら該当の資格取得で給料は上がるでしょうし、昇給にもつながってくるでしょう。

給料の引き上げ交渉も選択肢に

給料を上げるにはこちらから働きかけることも大切です。会社に貢献しているなら給料の引き上げも検討してくれるかもしれません。

労働組合に参加し交渉するか、組合がない場合でも直接交渉することも選択肢の1つです。会社の雰囲気にもよるでしょうが、給料引き上げを交渉したからといって査定がマイナスになることは考えにくいです。自信を持ってチャレンジするのも良いでしょう。

副業の検討も

単にお金の問題なら副業が解決策になるかもしれません。就業規則で副業が禁止されていなければ、別に収入を得る手段を作ることで所得向上が望めます。

給料重視の転職ならチェックしたい6つの項目

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「給料アップのために転職する!」と考えるなら、転職の際にチェックしておきたい3つの項目があります。求人に応募する前にできるだけ調べておくか、または面接の際に質問するようにしましょう。

給料が高い業界かどうか

給料が高い業界と低い業界があります。マイナビの調査では、年収が高いのは外資系金融業や不動産業という結果が出ています。また、上場企業を対象に調査した東洋経済の調査では年収が高いのはコンサルティング業や総合商社という結果でした。

全体的に給料が低い業界だと転職しても給料の上昇は難しいかもしれません。給料アップのための転職なら、できるだけ給料が高い業界を選ぶようにした方がよさそうです。

基本給

基本給はボーナスや残業代の計算のもとになる数字です。基本給ができるだけ高い求人を選ぶようにしましょう。

昇給、ボーナスの実績額

生涯賃金を考えれば昇給やボーナスも考えたいポイントです。過去にどれくらいの実績であったかできるだけ調べるようにしましょう。

福利厚生

会社からもらえるお金は月の給料だけではありません。退職金制度や企業年金などの福利厚生もチェックしましょう。

業界の先行き

会社の業績がよいほど従業員に給料を支払う余裕ができます。将来業績が悪くなると給料も下がるかもしれません。できるだけ先行きの明るい業界を選ぶようにしましょう。

また、安定的な業界を選ぶのも選択肢です。業績の変動が大きい業界は基本給を上げにくい傾向にあります。安定的な収入があり売り上げの変動が小さい業界などであれば安心です。

仕事のやりがい

給料がよい会社でも、やはりやりがいのない仕事を続けるのは精神的な負担が大きいものです。「お給料がよければすべてよし!」という考え方でないなら、ある程度自分がやりたい仕事を選んだ方がいいでしょう。

転職は給料とやりがいのバランスを考えて

給料と仕事のやりがいはどちらも大切なポイントです。どちらか一方だけを考えるのではなく、双方のバランスを取ることを考えつつ転職を検討しましょう。

文・若山卓也(ファイナンシャルプランナー)

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