こうした好例が呼び水となり、広報やPRの重要性を認識した企業からの依頼が続いているという。

「クライアント企業に出向する元アナウンサーは、弊社の広報育成講座を受講し、検定に合格した人のみです。この講座を受けられるのは、3カ月に1度開催される採用試験をパスした人のみ。このオーディションにも、全国から毎日のように応募が届いてます」（同）

　元地方局女性アナは、スキルが高く、ポテンシャルを秘めている。「女子アナ広報室」のサービスが好評なのは、そんな原石ともいえる人材が集まっているからだろう。

「『女子アナ広報室』というサービス自体は好調ですが、現時点では、決して女性アナウンサーのセカンドキャリアが明るいわけではありません。今後も新事業を創っていき[鈴木3] 、特に地方局の女性アナウンサーの参考となるようなロールモデルを増やしていきたいですね」（同）