保険はライフステージや家族構成の変化に応じて、定期的に見直す必要がある。ただプランナー任せで受け身的な見直しをしていたのでは、真に満足できる保障内容にならない可能性がある。保険の見積もりを出してもらうときは、どんな保障が必要なのか、どのくらいの保険料をいつまで支払うのか、といった点について整理しておくことが大切だ。

本当に必要な保障を選定

生命保険の保障内容は、次の3種類に分けられる。「死亡時の保障」「医療費の保障」「ライフイベントに対する準備」だ。保険の見積もりを出してもらう前に、まずはこれらのうちどの保障がどのくらい必要なのか、じっくり考えてみよう。

死亡時の保障についての考え方

死亡時の保障は、自分に万一のことがあった場合に遺族の生活を守るためのものだ。配偶者や子供がいる人にとっては重要視すべきものだろうが、問題はその「保障額」である。このくらいあれば子供を大学まで出してやれるだろう、このくらいあれば家族が生活できるだろう、というような漠然とした感覚で、保障額を決めてはいないだろうか。

死亡時に受けられる保障は、生命保険だけに限らない。日本は社会保障制度が整っており、配偶者が亡くなった場合、遺族基礎年金や遺族厚生年金により一定の保障が受けられる。また企業の中には、死亡退職金制度や死亡弔慰金制度を整えているところもある。さらに多くの人の懸念事項である住宅ローンについても、団体信用生命保険でカバーできる。

保険の見積もりをとるときは、遺族を守るために必要な額と生命保険以外から受けられる保障について把握したうえで、必要な保障額を計算することをおすすめする。

医療費の保障についての考え方

生命保険文化センターが2015年に発表した『平成27年度生命保険に関する実態調査』では、91.7％の人が医療保険・医療特約に加入していることが明らかになっている。また、2016年発表の『平成28年生活保障に関する調査』によると、73.8%の人が入院時の自己負担費用や逸失収入の充当手段として「生命保険」を選択している。高額療養費制度により治療費は抑えられるものの、差額ベッド代や食事代などの自己負担、逸失収入が発生することを考えれば、医療保険への加入はマストといえるだろう。

ただし、必要な保障額は、年齢や収入、扶養家族の人数などによって異なる。医療保険の保障額について検討するときは、高額療養費制度を使った場合の自己負担額、治療費以外の自己負担額、逸失収入の有無とその額などについて具体的に考えてみることをおすすめする。

ライフイベントに対する準備についての考え方

結婚、出産、子供の進学、資格取得、独立開業、老後…というように、人生には様々なライフイベントが想定される。これらへの準備として保険を活用するのもひとつの手段ではあるが、貯蓄や積立など、他に方法がないわけではない。また、保険には、万一の備えになるというメリットがある半面、長期間キャッシュを拘束されるというデメリットもある。

ライフイベントに対する準備として保険を活用する場合、何のためにどのくらいの資金を準備したいのか、その手段として「保険」を選択するのはどうしてなのか、他に方法はないのか、という点についてよく検討してみることをおすすめする。