貯金なし女性は30代で見直す必要あり？貯められる人になる方法とは

30代で貯金を始めるには

20代は仕事が安定せず、あまり貯蓄ができなかったという人もいるでしょう。30代は人生においての『稼ぎどき』です。確実に貯金を増やすために、以下のポイントを考えてみましょう。

老後の不安で漠然と貯金をするのと、目標を設定して貯めるのとではモチベーションが全く違います。

お金に対する意識調査からも分かるように、貯金がある人でも老後に不安を感じています。やっと500万円が貯まったとしても、次は1000万円、その次は2000万円と、不安を埋めるためだけの貯金になってしまうでしょう。

まずは人生のどのタイミングで何を購入したいのか、どんな人生を送りたいのかなど、目標を明確にしましょう。具体的な目標値が設定できると、お金を増やすための資産運用の仕方も分かってきます。

十分な収入があっても貯金が苦手な女性には、いくつかの共通点があります。

まず、『お金の流れ』を把握しておらず、お金が出ていく原因が分かっていないことです。収入・支出・貯蓄の管理は一生続くお金の基本なので、まずは家計簿をつけるところからはじめましょう。

『財布が整理整頓できていない』『クレジットカードを頻繁に使う』『ピンチになるとすぐお金を下ろす』なども、お金が貯まりにくい人の特徴です。

また、女性に多いのが『ブランド品の購入』です。いいものを身に着けるのは決して悪いことではありませんが、自分へのご褒美と称して無駄遣いをしていないか振り返ってみましょう。

『限定品』や『セール品』に弱く、いらないものを買ってしまう人も要注意です。

収入が少なくてもそこそこの貯金を作る方法として、『先取り貯蓄』があります。

たとえば『積立式定期預金』は、毎月決まった金額を普通預金から定期預金に積み立てる仕組みで、自分の収入に合わせて、積み立て金額の増減ができます。

使う前に一定額を強制的に貯金すると、残ったお金でやり繰りせざるを得なくなり、無理なくお金が貯まっていくでしょう。

また近年は、個人型確定拠出年金の『iDeCo』（イデコ）にも注目が集まっています。毎月一定の掛金を支払うと、60歳以降に運用の資産を受け取れる仕組みで、リスクもありますが、資産を増やせる可能性が高くなるでしょう。

iDeCoの掛け金は毎月5000円からOKで、その全額が所得控除の対象になるというメリットもあります。

30代から挽回するコツは、収入アップと支出ダウンの両方を考えることです。『貯まるお金の流れ』ができれば、30代で1000万円貯めるのも夢ではありません。

生活費は、家賃・通信費などの固定費と、交際費・食費・光熱費などの変動費に大別できます。この中で、毎月コストダウンできそうな部分はどこでしょうか。

たとえば、今より5000円安い家に引越しをすれば、毎月5000円が貯金に回せます。電話代・通信費を安いプランにする方法もあるでしょう。

コンビニコーヒーをやめる、外食を減らす、食器をまとめ洗いする、エアコンを極力使わないなど、計画的な生活費節約が、『ちりも積もれば山となる』のです。

生活費を切り詰めて貯金をするのは限界があります。今よりもう1桁多く貯金が欲しいという人は、収入アップの転職や副業を考えましょう。20代後半から30代までは、キャリアアップ形成に最高の時期です。

厚生労働省の調査によれば、転職で給料がUPした人は40％以上で、近年は30代の女性が転職後に活躍できる場も増えています。

転職で収入アップを目指すには、普段の仕事での経験を積み、しっかりと成果を出し、社内外の人に好評価を得ていることが大切でしょう。

高い専門性を持っている人や、企業が求める経験値やスキルがある人は、年齢・性別を問わず、企業に高給与で歓迎されるケースが多いです。

厚生労働省｜平成27年転職者実態調査の概況
出典: https://www.mhlw.go.jp

『投資』というと身構えてしまう人もいますが、貯蓄と社会保障のみで老後生活をまかなうことは少々難しい時代です。

投資初心者におすすめなのが『分散投資』です。これは、投資商品を複数の銘柄・時間などに分散し、資産運用に伴う価格変動リスクを軽減する方法です。

『投資信託』は分散投資から生まれた最も身近な資産運用法で、ファンドの専門家に資産運用を任せる形をとります。投資の知識が少ない初心者でも取り組みやすいので、貯金と平行して運用する人が増えています。

ただし、投資信託は短期間で利益が出るものではなく、長期的な資産形成に有効であるという点を覚えておきましょう。

30代で貯金がないという人も、これからコツコツ頑張ればいくらでも挽回はできます。まずは、30年間、お金がなかなかたまらなかった原因を探るところから始めましょう。

今後は、貯蓄だけでは老後の資金はまかないきれません。個人型確定拠出年金や投資信託など、リスクが少ない資産運用も検討してみてください。

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