ボーナスが高い業種の特徴

ボーナスの支給額は年齢や事業所規模だけでなく、業種によっても異なります。

先ほどと同様に厚生労働省の「毎月勤労統計調査」で業種ごとのボーナス額（2018年・夏）を比較してみましょう。

上位を見ると、製造業の「情報通信・機械器具」が約82万円、「化学・石油・石炭」が約75万円、社会インフラに関わる「電気･ガス･熱供給･水道業」で約74万円でした。

続いて、「はん用、機械器具」が約70万円、情報、メディア、インターネットなどの「情報通信業」が約69万円、コンサル、士業、研究所など「学術研究、専門・技術サービス業」が約63万円となっています。

一方、宿泊、飲食、生活関連などのサービス業では、ボーナス支給額が低い傾向にありました。

ボーナスからも税金や社会保険料が差し引かれる

毎月支払われる給与と同じように、ボーナスからも税金や社会保険料などが差し引かれて支給されます。社会保険料として引かれているのは、厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料です。

「今度のボーナス、きっと〇〇万円くらいもらえるはず」とあてにしていたのに、手取りは意外と少ないということもあります。税金や社会保険料など、どのくらいの金額を負担しているのか、毎月の給与明細だけではなく賞与の明細も確認してみましょう。

自社のボーナス制度をよく知って「やる気」につなげよう

ボーナスは、誰にどれくらいの金額が支給されるのか、一律の決まりがありません。それだけに「自分は一体いくらもらえるのか」と気になるところですね。新入社員はなおさらです。

ボーナスの算定の仕方は、企業によってさまざまです。企業としての業績に連動する比率が多い企業もあれば、個人の業績を査定・評価した結果が大きく影響する場合もあります。したがって、前年の支給額からの増減がありますし、上司や人事からの評価により、同期であっても受け取る額に大きな差が出ることもあります。

多かれ少なかれ、ボーナスは労働に対するインセンティブの性質を持っています。日々、やる気をもって働くためにも自社のボーナス制度について情報収集をしてみてはいかがでしょうか。

提供・UpU

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