ジャニーズ事務所が被害実態の調査に及び腰なのは、ある事情が考えられるという。
「元ジャニーズJr.のタレント・作家で、『ジャニーズ事務所被害者の会』を結成しようとしている平本淳也は、被害者の数を『単純計算しても2500人以上』とぶちあげていたが、それはさすがに眉唾としても、1960年代から“セクハラ被害”報道は存在しており、ジャニー氏による優越性地位を背景にした性加害は実に半世紀以上にわたって行われたことになる。＃MeToo運動の発端となったワインスティーン事件でも被害者は100名以上とされるが、ジャニー氏による被害者は優に超える可能性が高く、しかもほとんどが未成年者であると考えられるため、“人類史上最悪の性犯罪者”として歴史に名を刻みかねず、それはなんとしても避けたいだろう。そもそも半世紀となると正確な実態は掴めそうにないが、調査をしたとしても、被害者の数は最後まで理由を付けて公表を拒むのでは」（週刊誌記者）
事務所は5月26日に外部取締役を迎えるなど3点を柱とした対応策を発表したが、保護者の不安を取り除くためか、その裏ではひっそりと「ジャニーズJr.活動指針」なるものが発表されており、「保護者同伴の説明会の実施」「未成年者の保護者宅からの活動参加」などを強調している。
一方、“東山発言”の翌週には中丸もコメント。レギュラーを務める『シューイチ』にて、MCの中山秀征から意見を求められる形で語ったが、“ジャニーズ事務所がちゃんと変わろうとしている”という説明を中丸にさせるという構図で、「体感としては、先代（ジャニー氏）が亡くなる1年前ぐらいですか、今から5年前ぐらいから急速に社内の体制を整えるといいますか、そういう動きはあったかなと思います」として、一例としてタレントに対する薬物使用チェックを「かなり早く」導入したとアピールする場面も。
