事務所のダメージはそれだけにとどまらない。「タレントには罪なし」とこれまで通りの起用を明言しているテレビ局もあるが、世間の目を気にしてか、ジャニーズタレントを起用しているスポンサーの中には「事務所の対応を注視している」と厳しい目を向けている企業も増えている。もともと実力以上に“スポンサー受け”の良さで続々とテレビに出演してきたタレントには厳しい未来が待ち受ける可能性もあり、ひいてはジャニーズ事務所の収益にもつながる。

「広報のトップとして長年さまざまなスキャンダルに対応してきた現副社長のS氏が責任を取って辞任するとの話も一部で浮上しています。“S氏は知っていたが、ジュリー社長は知らなかった”というセンでいきたいのだろうが、もともとS氏は年齢から勇退の噂はあったし、ジュリー社長との関係はよくないともささやかれており、退社は既定路線だろう。ジュリー社長は引き続き残って、7月1日付で新たに迎える社外取締役らと新体制を築いていくつもりだろうが、性加害問題に対するジュリー社長の態度が変わらないかぎり、批判は続き、告発者も出てくるのでは」（同）

　「知らなかった」発言は、ジャニーズ帝国崩壊の引き金となるのかもしれない。