【お金】にまつわる田舎暮らしあるある
田舎暮らしを検討中の方は、お金に関するあるあるも把握しておきましょう。経済面について曖昧なまま移住した場合、「思っていたより出費が多くてお金が足りない」「もっと経済面余裕のある田舎暮らしをイメージしていたのに」といった後悔に繋がる恐れがあります。
田舎への移住を決行する前に、以下の実態について検討してください。
- 意外と生活費がかかり都会とさほど変わらない
- 都会で仕事をしていた時と比べて収入が減った
- 場所によっては住宅の維持費がかかる場合も
田舎へ移住したからといって、生活費を大幅に節約できるわけではありません。また、給料が減少してしまう可能性が高くなっており、都市部よりも経済的に困窮するリスクも伴います。メンテナンス費用についても十分に理解し、納得した上で移住するか否かを決断しましょう。ここでは、各項目の詳細を説明していきます。
意外と生活費がかかり都会とさほど変わらない
田舎暮らしに対して、「都市部よりも生活費を抑えやすい」「物価が安いから貯金をしやすいに違いない」といったイメージを持つ移住検討者は多い傾向にあります。しかし、総務省統計局が2020年に調査・発表した「家計調査 家計収支編1-1」によると、田舎暮らしと都市部暮らしにおける生活費の差は2万円程度となっているのが実情です。
田舎暮らしで2人暮らしをする場合、生活費の平均は30万円です。一方、2人世帯が都市部で生活する際にかかる生活費は、32万円とされています。田舎暮らしで節約できる生活費の代表的なものに、住宅費が挙げられます。都市部よりも8,000円ほど抑えられるという特徴がある一方で、光熱費や車の維持費は田舎暮らしの方が高くなりがちです。
田舎暮らしと都市部暮らしでは、それぞれかさむ費用と節約できる費用が異なります。田舎に移住することで逆に高くなってしまう生活費もあるため、田舎暮らし＝格安で暮らせると考えている方は注意しましょう。事前に十分な調査と計算を行い、生活費に対するイメージを固めておくことが大切です。
都会で仕事をしていた時と比べて収入が減った
見落としがちな田舎暮らしあるあるに、収入減が挙げられます。厚生労働省が発表した「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、日本国内の平均年収は4,893,100円です。平均年収よりも高収入をマークしている都道府県は計6都府県で、1位から順に東京都、神奈川県、愛知県、大阪府、兵庫県、京都府がランクインしています。
いずれも人口数が多い都府県が入っており、都市部に行くに従って収入がアップしていることが分かります。一方、国内でも特に年収が低い都道府県は、最下位から順に沖縄県、青森県、宮崎県、秋田県、鳥取県、岩手県、佐賀県です。大都市から遠い地方に集中しており、田舎エリアの収入が総じて低いという結果が出ています。
このことからも分かるように、田舎暮らしには収入の減少というリスクが伴います。本格的な田舎暮らしを目指せば目指すほど年収ダウンに繋がってしまうため、都市部と同程度の収入を期待している方は注意が必要です。
無計画なまま移住した場合、経済的な余裕が全くない生活を強いられる可能性もあります。精神的な負担を軽減するためにも、移住後の就職先や平均給与額について事前調査を行いましょう。
場所によっては住宅の維持費がかかる場合も
お金に関する田舎暮らしあるあるに、住宅のメンテナンス費用があります。田舎エリアは、地域ごとに独特の気候や住環境を持ち合わせています。都市部とは180度異なるライフスタイルを楽しめる一方で、家が傷みやすい点にも注意しなければなりません。
例えば、海が近いエリアに移住する場合、潮風による塩害が発生しがちです。家がボロボロになるスピードが非常に速く、立地によっては数年単位で修繕を行う必要があります。
また、湿度の高い地域ではカビの発生率が高くなっており、場合によっては業者にカビの除去を依頼するといった対応が迫られます。豪雪地帯では積雪による屋根や雨どいのメンテナンスが必須となるため、都市部で暮らすよりも家の維持費が高くなる点に気を付けましょう。
田舎度合いが強い地域に行けば行くほど、環境は特殊になりがちです。都市部では想像できないような高額の維持費を捻出しなければならないケースもあるので、移住先選びには十分な時間をかけるよう心掛けてください。