憧れのライフスタイルとして人気が高い田舎暮らしは、デメリットが多いことでも知られています。この記事では、田舎暮らしのデメリットとメリットについて、田舎暮らしを成功に導くポイントを交えながら解説していきます。
田舎暮らしのデメリットが多い？よくある理由5選
田舎エリアは、若年世帯、子育て世帯、シニア世代といった幅広い層から人気の移住地です。特に都市部で生まれ育った層からの支持率が高く、田舎への移住者が後を絶ちません。
大都市にはない魅力がある田舎暮らしですが、後悔や失敗する移住者が多いという点にも注意が必要です。田舎暮らしを検討している方は、田舎のデメリットについて再確認してみましょう。
以下は、田舎暮らしが抱える5つのデメリットです。
- 交通が不便
- 思ったより生活費にお金がかかる
- 商業施設や娯楽施設がない
- 収入が減る可能性が高い
- 進学や就職などの選択肢がない
田舎暮らしには、生活の利便性に関する問題点が多く見られます。また、収入、進学、就職の面でデメリットを感じる層も多く、後悔に繋がりやすいという特徴があります。
田舎移住のデメリットを知ることは、快適な田舎暮らしを実現する上で非常に重要なプロセスです。
各デメリットの詳細を確認し、自身にとっての暮らしやすさを考えてみましょう。
交通が不便
田舎暮らしする際は、交通の利便性が悪いという点に注意が必要です。
電車の駅が市町村内にない自治体や、バスのルートがエリア内を網羅していないケースも多々あります。また、電車やバスの頻度が数時間に1本や1日に数本ということもあるため、不便さを兼ね備えた生活になりがちです。
田舎の場合、都市部のように生活に必要な施設や店が一か所に集まっていません。
市町村内のあらゆるエリアに設置されているケースが多く、現地住民は車を使うのが一般的です。公共交通機関の需要が高くないことから、田舎暮らし＝交通の便が悪いということを覚悟しましょう。
尚、都市部から離れれば離れるほど、公共交通機関の充実度は下がる傾向にあります。「ずっと都会で暮らしていたからペーパードライバーで生きてきた」「そもそも運転免許証が必要なかったから持っていない」という方は、ある程度の利便性が保証された田舎過ぎないエリアに移住するなどの対策を練ることが大切です。
思ったより生活費にお金がかかる
田舎暮らしをする場所によっては、生活費がかさむ恐れがあります。田舎エリアの物価は、都市部よりも安くなっているのが一般的です。しかし、公共交通機関が充実していないゆえに、車の維持費などにお金がかかりやすいという特徴も兼ね備えています。
人里離れた田舎エリアの場合、車なしに生活することは非常に困難です。ガソリン代、車検費用、修理費用といった車にかかる経費が大きいため、「車にこんなにお金がかかるなんて知らなかった」「田舎ならもっと安く住めると思っていたのに」といった状況に陥りやすくなっています。
また、離島として扱われるエリアに移住する場合は、さらに生活費が高くなる可能性があります。
商品の輸送費などにお金がかかることから、通常の田舎エリアよりも物価の相場が高めです。
2020年の食費についてまとめられた「小売物価統計調査」によると、離島である沖縄県の食費は全国で4番目に高いことが分かっています。3位の東京に次ぐ食費の高さを記録しており、離島で暮らす場合の生活費の高さが窺えます。
田舎暮らし＝生活費が安いというイメージを抱かれがちですが、一概にそうとは言い切れません。移住地によっては日常的に高額な出費をすることになるため、経済的な負担が大きくなる可能性も考えられます。あらかじめ移住後の生活費を調査し、田舎暮らしにかかる出費を把握するよう心掛けましょう。
商業施設や娯楽施設がない
田舎暮らしをするデメリットのひとつが、商業施設や娯楽施設がない点です。
大自然に囲まれた本格的な田舎エリアの場合、見込み客となる人口数自体が少ないという特徴があります。商業施設や娯楽施設の需要が低いことから、都市部のように遊べる場所が豊富ではないということを覚えておきましょう。
遊べる場所が1つもない自治体に移住した場合、遠方まで時間をかけて出掛ける、ネットやDVD鑑賞など自宅で楽しめる趣味を見つけるなどの対応を迫られます。
都市部からの移住者にとっては非常に退屈な環境となるため、「こんな何もない場所でこれからどうやって過ごしたらいいんだろう」「もっと便利な田舎に移住したらよかった」と後悔する移住者も多くなっています。
収入が減る可能性が高い
田舎暮らしするデメリットに、収入ダウンのリスクが挙げられます。
日本国内における令和3年の平均年収は約490万円ですが、都道府県別の平均年収には開きが見られます。
最も平均年収が多いのは、東京都の約580万円です。2位に約450万円の神奈川県、3位に約520万円の愛知県、4位に約511万円の大阪府と続き、都市部が上位を占めていることが分かります。
一方で、下位を占めているのは地方です。
44位に約380万円の秋田県、45位に約375万円の宮崎県、46位に約370万円の青森県、最下位には約365万円の沖縄県がランクインしています。
都市部は、人口に比例して求人件数も豊富です。被雇用者側の雇用機会や選択肢が多く、企業側も良い人材を獲得するために高い給料を設定する傾向にあります。
しかし、人口や求人件数が少ない地方の場合、企業側が給料を引き上げる必要はありません。少ない給料でも人材が集まることから、地方の平均年収は都市部よりも低くなっています。
都市部から地方へ移住する場合は、収入が大幅に減少することを想定しておきましょう。
移住前に現地の収入相場を調査しておくなど、事前準備を徹底することが大切です。
進学や就職などの選択肢がない
田舎に移住する場合、進学先や就職先が少ない点に注意しましょう。
人口が少ない田舎エリアは、都市部と比べて教育機関や企業数の選択肢が限定されます。市町村内に小中学校や高等学校が公立1校ずつ、専門学校や大学はないという自治体も多数存在しています。進学に対応した学習塾や予備校はゼロというケースもあるため、子どもの教育に力を入れにくい環境です。
また、子どもにハイレベルな教育を受けさせたい場合は、学区外への受験を検討する必要があります。都市部から離れた田舎エリアでは、中高から下宿という選択肢も考えなければなりません。
子どもの精神的ストレスが気になるのはもちろん、家計の経済的負担が大きくなる点もデメリットです。
尚、田舎エリアで就職する場合は、希望通りの仕事に就けない可能性が考えられます。大手企業の進出などが少ない田舎は、仕事先の選択肢が少ない移住地です。
就職活動がスムーズに行かないリスクも高く、希望の職種や経歴・資格を活かした業種に就けない移住者も多い傾向にあります。
不利な条件や不本意な職場で働かなければいけないケースもあるため、「ライフワークバランスの取れた充実した田舎暮らしがしたい」「田舎で自分の能力を活かしながらのんびり暮らしたい」という方は注意が必要です。