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2019/10/06

30代「おひとりさま」女性に保険は必要?正しい保険の選び方とは

(写真=PIXTA)
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独身でも子どもがいなくても保険に入っておくべきなのか、悩んでしまう女性は少なくありません。ここでは、30代の独身女性が保険を考えるときのポイントや、気を付けるべきことについて解説します。

30代が備えるべきは「病気・ケガ」と「死亡」    

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一般的に、年齢が上がれば上がるほど病気のリスクも上がります。30代は、仕事で責任ある立場についてバリバリ働く方も多い年代です。特に女性は子宮頸がんや乳がんなどの大きな病気になる可能性もありますし、その他の疾病についてもそれまでよりリスクが高まってくるでしょう。

おひとりさまは配偶者や子どもの生活を支える必要がない分、所帯持ちよりも万が一のときに必要な金額は少なくて済みます。ただ、もし自分に何かあった場合には親や親族に支えてもらうことになるかもしれません。自分で費用を用意できていなければ、医療費や葬儀代などの費用負担がその人たちにかかってしまいます。

まずは保険以外でカバーできないか考えてみる

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病気やケガの際の医療費、生活費、亡くなった場合の葬儀代など用意しておいたほうがいいお金はいろいろありますが、とはいえ、なにもそれらすべてを保険でまかなう必要はありません。なぜなら、万が一のときに守ってくれるのは民間で加入する保険だけではなく、毎月保険料を支払っている国の社会保険でもあるからです。

高額療養費制度

たとえば、入院や通院などで医療費がかさんでしまった場合に利用できるのが「高額療養費制度」です。これは自己負担額を一定額までに抑えられる制度で、年収や年齢などにもよりますが、1ヵ月に100万円の医療費がかかったとしても、健康保険の3割負担と合わせて実際の支払いは通常9万円ほどで済みます。

会社員や公務員なら、その組織独自の福利厚生として、もっと自己負担を少なくできる制度を用意しているところもありますし、働けなくなっても最長1年6ヵ月までは給料の3分の2程度が支給される「傷病手当金」という制度もあります。

障害年金、遺族年金

初診日から1年6か月経っても障害状態にある場合は、その障害の程度に応じた「障害年金」が受け取れるかもしれません。また、亡くなった場合は「遺族年金」という制度もあります。自営業の方は基礎年金、会社員や公務員の方はそれに加えて厚生年金も受給できる可能性があります。

貯蓄があれば保険はいらない?

万が一のときにかかる金額よりも、社会保険で受給できるお金と貯金を足した金額のほうが多いとか、親が金銭的な支援もしてくれるという方なら、わざわざ保険に入る必要はないかもしれませんね。保険に入るのは、あくまで自力ではどうにもできない分をカバーするためと思っておきましょう。

独身女性でも保険って必要?保険加入を検討すべき3つのケース

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まとまった貯蓄がない

「お金がないから保険に入らない」と言う方もいますが、保険は本来お金がない方にこそ必要なものです。もし貯金がない状態で大きな病気やケガをして、しばらく働けなくなってしまったら、収入は減るのに医療費ばかりかかって、すぐに困窮してしまうかもしれません。

また、死亡した時にはお葬式代、お墓代、住居の引き払いなど死後整理のお金がかかります。身内にお金で迷惑をかけないためには、そういった費用分くらいは貯金か保険で準備しておけると理想的ですね。

自営業やフリーランス

会社員なら、しばらく働けなくても有給休暇や傷病手当金、厚生年金がありますし、場合によっては労災として補償されたり会社の福利厚生でより手厚い保障を受けられたりすることもあります。ただ、自営業やフリーランスの方にはそういったものがないため、すべて自分でなんとかできるように会社員よりもしっかりと備えておく必要があります。

将来結婚や妊娠を考えている

結婚や妊娠の予定がある、もしくは将来的に希望している場合、早めに医療保険に入っておくという方も多いでしょう。医療保険に入っていれば、帝王切開や流産など妊娠・出産に関する手術でも保険金が受け取れるからです。

妊娠関連や乳房、子宮、卵巣など女性特有の病気などの場合だけ通常より保険金が多くなる「女性特約」を付けておくこともできますし、妊娠の可能性があるあいだ、まだ若くて貯金が多くないあいだだけ期間限定で加入しておくといったこともできます。

将来の備えはiDeCoや投資信託も選択肢に

老後のために貯蓄性の高い保険に入ってお金を積み立てていくという方法もあります。ただ、最近は「iDeCo(個人型確定拠出年金)」や「つみたてNISA」など、老後資金の準備に役立つ新しいしくみがどんどん出てきています。そういった制度とメリット・デメリットを比較したうえで、自分に合う方法を選びましょう。

保険加入は健康なうちに

焦る必要はありませんが、保険に入るならできるだけ若いうちに入った方が、同じ保障内容でも保険料は安くなります。また、加入時には健康状態について問われますが、直近で病院に通っていると保険に入れなかったり、もし入れても「一部は対象外」などの条件付きになってしまったりすることがあります。

病気やケガに見舞われてからでは遅いですから、「いつかはちゃんと保険について考えないとなぁ」と思ったまま後回しにすることなく、なるべく早い段階で一度考えておくのがおすすめですよ。

文・馬場愛梨(「貧困女子」脱出アドバイザー/ばばえりFP事務所 代表)

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