貯める&備える
2020/07/05

40代の平均貯金額はいくら?老後まで間に合う?

(写真=sunftaka77 /stock.adobe.com)
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そろそろ老後資金、介護費用など将来必要になるお金を貯めていかなければ、と気になっている40代の方も多いのではないでしょうか。しかし、お子さんの教育費の増加や住宅ローンの返済など、それまでより毎月の支出がむしろ増えていて、なかなか貯蓄ができないというお話をよくお聞きします。

そこで、今回は40代の方々がどれくらいの貯蓄をしているのか、そしてこれからどのように増やしていけばいいかについて解説します。

40代の平均貯蓄額はいくら?

40代の平均貯蓄額はいくらくらいでしょうか。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和元年)」によると、次のような金額になっています。

世帯主40代の金融資産保有額
  単身世帯 二人以上世帯
  金融資産を保有
していない世帯を含む
金融資産
保有世帯のみ
金融資産を保有
していない世帯を含む
金融資産
保有世帯のみ
平均 564万円 972万円 694万円 880万円
中央値 50万円 375万円 365万円 550万円

この金額には貯金だけではなく、生命保険や投資信託、その他の金融商品も含まれています。中央値とは、データを大きい順に並べたときの中央になる値のことです。データの分布が偏っている場合は、少数の極端に大きな(小さな)数字に影響されない「中央値」の方が「真ん中の代表的な値」として参考になるでしょう。

年収別に見るとどうでしょうか。
 
年収別 単身世帯 二人以上世帯 年収別 単身世帯 二人以上世帯
平均 平均 平均 平均
中央値 中央値 中央値 中央値
収入なし 16万円 650万円 750万円~
1,000万円未満
2,507万円 921万円
0円 650万円 1,800万円 635万円
300万円未満 242万円 196万円 1,000万円~
1,200万円未満
1,791万円 1,278万円
0円 65万円 1,791万円 860万円
300万円~
500万円未満
664万円 365万円 1,200万円以上 2,290万円 1,771万円
150万円 200万円 3,200万円 1,560万円
500万円~
750万円未満
1,025万円 760万円  
500万円 500万円

年収が500万円以上750万円未満の世帯のデータでは、単身世帯と二人以上世帯の貯蓄の中央値が等しく、それ以上の年収の世帯では単身世帯の中央値が、二人以上世帯の中央値を上回っています。単身世帯の方はしっかりと貯蓄にまわしているという印象ですね。

金融資産残高は、毎年増える世帯ばかりではなく、「1年前より減った」という世帯が単身世帯で26.0%、二人以上世帯で24.8%です。その理由として、単身世帯では、「収入減少により資産を取り崩した」が最も多く36.8%、二人以上世帯では、「こどもの教育資金、結婚費用の支出があった」で61.3%となっています。

会社や家庭での責任も大きくなる40代ですから、貯蓄残高は一時的に減少することがあるかもしれませんが、老後まではまだ20年以上あります。収入を増やす、公的な制度を活用しながら支出にメリハリをつける、などと長期的な視点で老後の備えを意識し、貯蓄を増やしていただきたいと思います。

老後までの理想的な貯蓄額は?

では、老後を迎えるまでにどれくらいのお金を準備しておく必要があるのでしょうか。総務省の「家計調査報告」では、2019年の高齢無職世帯の家計は、夫婦世帯で毎月3万3,269円の不足、単身世帯では2万7,090円の不足、と発表されています。

そうすると、65歳から25年間の不足額は、夫婦世帯で約1,000万円、単身世帯で約810万円となります。そのほかには、ライフスタイルや年金受給額によって、自宅のリフォーム費用、車の購入資金、介護費用なども必要でしょう。

金融広報中央委員会の調査では、「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」は単身世帯の方、二人以上世帯の方、ともに約2,000万円が平均値です。調査の結果も参考にしながら、ご自分の老後に必要と考えられる金額を今から準備していきましょう。

金利に注目してみよう

定年までの25年間で1,000万円貯めようとすると、月々いくら貯金することになるでしょうか。単純に月数で割ると、月々約3万3,000円となります。

ところが、年平均利回り3%で運用しながら貯めていくと、元金は約480万円、つまり月々約1万6,000円でいいということになるのです。資産運用は元本割れなどのリスクもありますが、老後資金のための中長期的な貯蓄を考えるのであれば、検討したい選択肢であるといえます。

資産運用に有利な制度

これから資産運用を考える人は、国が後押ししているiDeCoやNISAなどの制度もあわせてチェックしてみてください。

iDeCoはアメリカ、NISAはイギリスの制度をお手本にして定められた、日本版の制度です。投資初心者の方にも取り組みやすく、さまざまなメリットが盛り込まれています。iDeCoは、老後資金を準備するための年金制度ですから、原則60歳まで解約することはできませんが、メリットやデメリットを理解したうえで、ぜひ活用していただきたいと思います。

40代からの貯蓄は効率も考えて

これまであまり積極的に貯蓄してこなかった40代の方もいるかもしれません。老後のためにこれから貯蓄を始めようという方も、老後まで20年あればまだ十分間に合います。まずは計画を立てるところから始めてみませんか。
 
文・
所属・フィナンシャルプランナー
生命保険会社で営業職を経験し、AFP資格を取得。現在は、独立系ファイナンシャル・プランナーとして、執筆、相談、セミナーを通して活動しています。


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