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2019/11/01

40代におすすめの個人年金はどれ?リスクやデメリットを考慮して

(写真=PIXTA)
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40代になると、老後のための資金はどれくらい準備できるか気になってきますね。皆さんの中には、これから始めるという人もいらっしゃるのではないでしょうか。ちょっぴりスタートが遅くなった分、自分に合った方法で上手に貯めていきたいですよね。若いうちから入っていた方が有利とされる個人年金ですが、40代で検討する人も多くいます。個人年金にはどのようなメリットやデメリットがあるのか紹介します。

個人年金はいいことばかり?40代が知るべきリスクとは

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個人年金は、国民年金や厚生年金などの公的年金でまかなえない老後生活費の不足分を補うために、保険会社などで加入するのが私的年金です。保険料を支払って、契約するときに定めた年齢から、一定期間あるいは一生涯にわたって毎年一定の金額を受け取ることができる仕組みです。

基本的には、支払った保険料よりも受け取る年金の方が多くなる商品ですが、契約日から年金受取までの運用実績で金額が増減する変額個人年金や、円よりも利回りが良いものの為替リスクのある外貨建ての個人年金など商品ごとに特徴かあるので、しっかりと内容を確認することが大切です。

年金額が確定している場合、将来インフレが起こると年金額の実質の価値が下がります。また、40代から個人年金に加入する場合は20代や30代で加入する場合に比べて受取率が小さくなるなど、デメリットもありますので押さえておきましょう。

個人年金は若い方が有利…40代が入るメリットは?

(写真=PIXTA)

個人年金に加入するメリットは、個人年金保険料税制適格特約を付加することで一定の金額を所得から控除してもらえることです。支払う所得税と住民税が減額され、節税効果があります。保険料の全額ではありませんが、控除の枠内なら、若いころより所得が高くなると税率が高くなりますので、その分恩恵を受けられます。

40代になり、まとまった資金があるなら全期間分の保険料を1回で支払う「全期前納払い」がおすすめです。全期間にわたって保険料を支払うより総支払額が安いのが特徴です。「一時払い」とは異なり、納めた保険料の中から毎年保険料が支払われるので、毎年、個人年金保険料控除が受けられます。解約時や被保険者の死亡時には、まだ支払われていない保険料は返還される仕組みになっています。

また、途中で解約するとそれまでに支払った保険料総額より少ない金額になる場合が多いので、解約する気持ちをとどまらせてお金が貯めておくことができます。

40代が個人年金選びで重視すべきこと

(写真=good pixel/Shutterstock.com)

40代で個人年金に加入することを検討するとき、重視するポイントをまとめました。

・個人年金保険料税制適格特約を付加する
付加するための条件がいくつかありますが、一般の生命保険料控除とは別に個人年金保険料控除が受けられます。

・年金の受取期間を決める
5年、10年など一定期間、被保険者の生死にかかわらず年金を受け取ることができる「確定年金」、被保険者が生きている限り受け取ることができる「終身年金」などの種類があります。自分に合った受取期間を選びましょう。

・年金額は払い込み保険料に対してどれくらいか検討する
個人年金は、それぞれの商品によって年金受取率が異なっています。払い込んだ保険料に対していくらの年金額が受け取れるか比較、検討しましょう。

・保険料の払い込み方法を検討する
個人年金の保険料を払い込む方法は、月払い、半年払い、年払い、一時払い、全期前納払いなどを選ぶことができます。まとめて払い込むと保険料が割り引かれるので年金受取率は高くなります。払込方法は契約期間の途中で変更することが可能です。

40代におすすめの個人年金保険

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40代におすすめの個人年金保険を3つ紹介します。

たのしみワンダフル:住友生命

保険料払込期間中に被保険者が亡くなった場合の死亡保障を抑えることで、年金受取額が多くなる仕組みになっています。据置期間の設定が可能で、5年、10年、15年確定年金から選ぶことができます。年金総額保障付終身年金に変更も可能です。

年金かけはし:明治安田生命

保険料払込期間中の死亡保障を抑えて受取年金額が多くなる仕組みになっています。据置期間の設定が可能で、5年、10年確定年金から選べます。

じぶんの積立:明治安田生命

個人年金ではありませんが、満期時の受取率は103%となっています。保険料払込期間は5年、保険期間は10年ですが途中で解約した場合でも元本割れすることはありません。保険料は一般生命保険料控除の対象になります。

あわてて加入ではなく検討した上で

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個人年金は、計画的に資金を積み立てることができますが、契約後、短期間で解約する場合、解約返戻金は払い込んだ保険料より少なくなり、元本割れを起こす可能性があります。長期間の契約ですから無理のない保険料で始めましょう。メリットだけではなくデメリットも確認してしっかり検討した上で加入することをおすすめします。

文・藤原洋子(ファイナンシャル・プランナー)

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