この4月から、体外受精などの不妊治療が公的医療保険の適用範囲となりました。3月までは不妊の原因となる症状の検査・治療が保険対象内でしたが、これに加えて人工授精や体外受精、顕微授精でも保険が使えるようになります。
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コロナ禍で男性の不妊症受診率が増加
昨年からの新型コロナウイルス流行の影響でテレワークの増加など日常生活において様々な変化がありました。「通勤時間がなくなった」「昼休みなどに病院やスーパーなど近所への外出が可能になった」など、自由が利きやすいライフスタイルになったことが影響して、実は男性の不妊症受診率が前年比で16%増加しているのです。
獨協医科大学 埼玉医療センター 国際リプロダクションセンターにおける「不妊治療 初診患者数推移(4〜7月)」
そこで今回は「男性が気をつけたい妊活のポイント」について、獨協医科大学 特任教授 泌尿器科医の岡田弘先生に伺いました。
不妊の約半数は男性不妊症が原因
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WHO(世界保健機関)によると、不妊症は「1年間の不妊期間を持つもの」と定義されています。日本では夫婦5.5組に1組が不妊治療を受け、子どものいない夫婦では3割近くが不妊治療を受けています(国立社会保障・人口問題研究所「2015年社会保障・人口問題基本調査」)。
不妊の原因は女性にあると思われがちですが、WHOが1996年に調べた不妊症原因調査によると、男性のみ24%、女性のみ41%、男女とも24%、原因不明11%と報告されています。
当時は女性不妊症の解析が進んでいたため、女性の方が割合は多いと考えても、男性のみ、男女ともを合わせると、男性が原因に関わる場合は48%と、男性側にも原因があることが分かります。妊活は夫婦で一緒に取り組むことが大切です。
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