シニアになってからの移住を考える人も少なくないのではないでしょうか。シニアでの移住のメリットデメリットや支援のある自治体について紹介します。

シニアでの移住は可能?|地方移住のメリットデメリット

シニアの移住支援がある自治体を紹介!シニアの移住がおすすめな理由
(画像=『移住支援.com』より引用)

定年後の憧れのライフスタイルとして、悠々自適な田舎暮らしを夢見る声を聞いたことがある人もいるかもしれません。しかし社会の高齢化が進み、現役として働く年齢も着実に上がっていくなか、老後こそ便利な都会で暮らしたほうがよい……という考え方も妥当に思えます。シニア世代になって地方へ移住するのは現実的なのでしょうか。地方移住のメリットとデメリットを考えてみましょう。

メリット

まずは地方移住のメリットから見てみます。以下のような点は世代を問わず価値がありますが、現役世代と比べて通勤・通学の利便性をそれほど重視しなくてよいシニア世代にとっては、特に手が届きやすい魅力ではないでしょうか。

都会のストレスを感じず生活ができる

地方移住のメリットの1つ目は、都会特有のストレスから解放されることです。よく聞かれる声としては、通勤時間が少ない傾向にありラッシュとは無縁です。また人混みや騒音、排気ガスから解放されることは、人によっては生活の質を格段に上げる重要な要素かもしれません。道路の渋滞に悩まされることも少ないでしょう。

自然を肌で感じながら過ごせる

2つ目のメリットは、自然が身近にある暮らしができることです。きれいな空気、海辺の生活や緑いっぱいの環境など、日常的に豊かな自然に囲まれる生活は都心住まいではかなえられません。地方では、住まいを便利な都市エリアに置きつつ、少し足をのばせば大自然の景色やアウトドアスポットにアクセスできるような場所も多くあります。土地の農作物や海産物など、新鮮な食材が安く手に入りやすいことも大きな魅力ですね。

安くて広い部屋を借りられる

3つ目は、都会と比べて安く広い住居に住めることです。地方では生活コストが抑えられる面が多く、特に都心との住宅費の差は歴然です。総務省統計局の調査から借家住宅に関するいくつかの結果を見てみましょう。借家の1ヶ月あたり家賃は、最も高い東京都で81,001円と、最も低い鹿児島県の37,863円の2倍以上です。また借家1住宅辺りの居住室の広さは、1位の北海道は20.73畳・最下位の東京都は15.84畳でした。地方暮らしなら、広々とした一戸建て暮らしを低コストで実現することもできるでしょう。

デメリット

都会から地方への移住には、いくつか懸念点もあります。シニア世代の地方移住においては、以下のような点に注意し、事前に情報収集するなど備えておいたほうがよいでしょう。

医療機関などが近くにない場合がある

一般的に、高齢になるほど医療のお世話になることが増える傾向にあるため、近くに医療機関がないと不安ですね。地域によっては病院が少なかったり救急医療など大きな病院へのアクセスが困難だったりする場合があるため、留意しておきたいところです。とはいっても、地方だからといって一概に医療機関が少ないとは言えません。厚生労働省の調査によると、都道府県別に見た人口あたりの病床数の多さでは1位高知県・2位鹿児島県など、むしろ多くの地方が首都圏を大きく上回っています。移住先を検討する際は、具体的な地域に絞り込んで実際の医療状況について調べておくと安心です。

馴染めないと孤独になる

もともとゆかりの薄い土地に移住する場合は特に、移住先の地域に馴染めるかは不安になるところです。地域の人とのつながりができないと、孤独感だけでなく、生活の上で不便を感じる場面もあるかもしれません。ただ、移住定住を促進している自治体では、移住者同士や移住者と地元の人との交流の場が設けられているところも多く見られます。移住支援の窓口を通じて紹介してもらうなど、そうしたコミュニティを積極的に利用するのも、移住先で人間関係を構築していくひとつの手です。

シニアでの移住がおすすめの理由

シニアの移住支援がある自治体を紹介!シニアの移住がおすすめな理由
(画像=『移住支援.com』より引用)

シニア世代の地方移住について、少しイメージできたでしょうか。以下のような観点も、シニアでの移住の後押しとなるかもしれません。

生活コストを抑えられる

リタイヤあるいはセミリタイヤ後にも安心して暮らすため、支出を抑えたいと考える人は少なくないはずです。地方であれば、都市部と比較して生活コストが低く済むことが期待できます。前述したように住宅に関するコストは大きく違いますし、例えば地産地消の食材が豊富なところ、家庭菜園ができるところなどでは、食材費が安く済む場合もあるでしょう。一方で、車が必須になり維持費がかかる、暖房費がかさむなど、思わぬところで新たなコストが発生する可能性には注意が必要です。

シニア向けの支援制度を利用できる

全国のあらゆる地域で高齢化が進むなか、シニア層向けの移住支援に取り組む自治体が増えてきました。さまざまな支援制度や、医療・福祉とあわせたまちづくりなど、シニアだからこそ恩恵を受けられるケースがあります。一般的な移住支援制度に加えてこうした制度を活用することで、金銭的負担を抑え、より満足のいく地方移住が実現できるでしょう。シニア向けの支援制度については、後ほど具体例をご紹介します。

田舎は治安の良い場所が多い

治安のよさを求めて田舎暮らしを選択する人もいます。人口の多い都市部に比べると地方では犯罪発生件数が少なめですし、田舎では緊密なコミュニティが築かれ住民がお互いに見知った関係であることも多いものです。地域の目が行き届いている点は、防犯面で安心材料になりますね。