中国「90后」（90年代生）3割以上が2カ月以内に退職

38％が「細かい規則にうんざり」

就職情報会社による“閃辞”現象の調査では、90后の就職後2カ月以内の辞職者は34.2％にのぼっている。離職者の多い業種は、ホテル・飲食、文化・娯楽、医薬、金融、不動産などである。

また情報会社は、2011年の四年制大学卒業生にアンケート調査している。それによると卒業後3年間の平均雇用主数は2である。4つの雇用主の下で働いた者も8％いた。転職しなかったのは38％だった。

反感の強くなる大きな原因は、企業文化と自身の目標との落差、事務所の空気、つまり社風と相いれないことだ、という。アンケートに答えた42％が事務所へ行きたくない、38％が細かい規則にうんざりだ、と答えている。

しかし、これは日本に比べれば大したレベルとは思えない。規則を守るという生活に慣れていない、もっと簡単に言えば、しつけがなっていないことの方が大きい。

国家二級職業指導師、二級人力資源管理師の資格を持つ李女史は、次のように指摘している。卒業生は社会の現実に直面する。大学卒業生は年々増加している。経済も停滞気味である。必然的に矛盾と遭遇し、プレッシャーも大きい。

とはいえ少なくとも半年から1年は転職すべきでない。多くの人が低収入の不満をもらすが、当人の能力は、現在の職にも十分でないことが多い。野心も半ば現実的なものでなければならない。

一族以外に頼るもののない中国人だが、社会の激変により、親世代の経験は、90后に対してほとんど役立たなくなっている。現実に頼りなるアドバイザーは身近にいない。新聞見出しには「個性？それともわががま？」とあるが、世間知らずのまま社会へ出ていくことこそ最大の問題だろう。

文・高野悠介（中国貿易コンサルタント）／ZUU online