(本記事は、井戸美枝氏・中野晴啓氏の著書『iDeCoとつみたてNISAにダブル投資入門』、扶桑社、2018年12月7日刊の中から一部を抜粋・編集しています)

【『iDeCoとつみたてNISAにダブル投資入門』シリーズ】
(1)なぜシングル女性は「年金だけでは赤字になる」のか？
(2)定年までの収入と支出を「カンタンに予想する」方法

定年までの総収入と総支出を計算してみよう

定年後の収支が想像できたら、それまでにどうやって準備するかを考えます。

そのためには、定年までの収支を計算しましょう。

今、考えられる定年までの総収入を把握しよう

たとえ定年後も働くとして、定年退職までに、どの程度の収入があるかを把握しておくことが大切です。

今から対策を練ることが可能になるからです。

まだ老後の生活がイメージできなくても、先々の収入を予測することで、効率的かつ効果的な貯蓄のプランが見えてきます。

結果、現状を把握し、将来展望ができるようになり、お金に関する意識が高く保てるようになるのです。

「民間給与実態統計調査」（国税庁平成29年版）を参考にすると、この調査では25～29歳の年収が360万円前後。

30～34歳で400万円前後、40代が400万円台、50代が500万円台となっています。

しかし、男女で平均に差があります。

男女それぞれの平均で考えましょう。

現在34歳の男性正社員の年収が360万円だとしたら、この調査結果を参考に、だいたい2割程度平均より低いと考えて、その先の収入を計算してみるなど、正確な数値を出すのが目的ではなく、あくまで目安として考えてください。

定年は現在60歳ですが、人事院勧告によると、国家公務員の定年は2021年に61歳とし、以降、段階的に1歳ずつ引き上げられ65歳となる予定です。

早晩、民間企業も定年が65歳に引き上げられることになるでしょう。

50歳より若い世代は、65歳で計算するといいかもしれません。

その場合、60歳以降の年収は実態がないので、定年前後の年収の5～7割で考えてみましょう。