2024年の平均年金額は夫婦で「24万2000円」。35年後はいくらくらいもらえるの?
厚生労働省は、直近の平均年金額だけでなく、将来の平均年金額も試算しています。自身がまだ年金を受け取る年齢でない場合は、そうした試算を参考におおよその年金額を予想してみるとよいでしょう。   年金額の目安を知るだけでなく、老後の資金作りにも生かすと効率よく貯金しやすくなります。今回は、35年後の年金額の試算や、老後の資金作りのコツなどについてご紹介します。

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35年後の年金額はいくらくらい?

厚生労働省の「令和6(2024)年財政検証結果の概要」では、将来の年金額の見込みが経済の成長度合い別に公表されています。
 
実質賃金上昇率(対物価)が1.5%で検証する「成長型経済移行・継続ケース」だと、1人あたりの平均年金額は2024年時点で男性が月14万9000円、女性が月9万3000円でした。そして35年後の2059年には男性が月21万6000円、女性は月16万4000円受け取るようになるという試算になっています。
 
対して、実質賃金上昇率(対物価)が0.5%の「過去30年投影ケース」の試算では、2059年の時点で年金は男性が月14万7000円、女性は月10万7000円と、2024年時点とあまり大きく変わりません。
 
今後、どちらになるかは分かりませんが、夫婦での標準的な年金額は、毎年日本年金機構から公表されています。年単位で定期的に確認することで、年金額が増えていくか減っていくかの判断がしやすいでしょう。
 

平均年金額がもらえる収入はいくらくらい?

今回は、男性の2024年における平均年金額、成長型経済移行・継続ケースの2059年予想平均年金額、過去30年投影ケースの2059年予想平均年金額を受け取るために、それぞれ収入はいくらくらい必要かを求めましょう。条件は以下の通りです。