この記事では、資産運用のための保険商品におけるメリットである「節税効果」について説明をしました。なお先述のこの節税効果は、解約返戻金または満期保険金を一時払いにしたときに得られるもので、年金払いにした場合は投資信託と変わらなくなります。
 
保険商品による資産運用も基本的に投資信託で行うので、運用結果は投資信託の場合と比べて、良くなるわけではありません。むしろ、保険関係費など保険会社の取り分を引かれるので、そのデメリットと税制上のメリットが相殺される可能性・デメリットがメリットを上回る可能性があり、どちらを選ぶかはきちんと計算する必要があります。
 
また、NISA・iDeCoで投資信託を運用すれば税金がかからなくなるので、NISA・iDeCoの運用枠に余裕があって、その対象となる投資信託で運用するのであれば、それが最も有利だということができます。
 
執筆者：浦上登
サマーアロー・コンサルティング代表　CFP　ファイナンシャルプランナー

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