ところで、ジャニー喜多川問題は終わるどころか、時間が経てば経つほど積年の溜まったヘドロが噴き出てくるようである。
ジャニー喜多川のジャニーズジュニアたちへの性的虐待が明るみに出て、多くの被害者たちが旧ジャニーズ事務所（現・「SMILE-UP.社」）と交渉をし、補償をしてもらう話し合いが進んではいるが、中には、在籍していたか、被害の有無もわからない人に対しては「弊社から補償を行わない旨の通知」をされた人間が43名いると現代が報じている。
現代は通知された人間から話を聞いている。
仮に彼をAとする。Aは、ヤメ検たちのいる法律事務所で話を聞かれたが、開口一番、
「性被害を受けた時、あなたは射精しましたか」
そう聞かれたという。
さらに、「合宿所の間取りを紙に書いて」「食堂はどこにあった?」と矢継ぎ早に聞かれ、引っかけと思われる質問もされたそうである。
Aは冷静に詳細を説明したという。
「合宿所には毛布が積んであるのですが、そのうち何枚かは、ところどころバリバリになっているんです。子供心にも『性行為のあとだ』とわかりました」
ジャニー喜多川から口で弄ばれたこと、1週間ほどで合宿所を出たこと、帰り道死のうと思ったことなどを2時間にわたって弁護士たちに説明したという。
しかし、補償しないという通知書が送られてきて、そこには「理由」が書かれていなかったというのである。
「SMILE-UP.社」は被害申告に「確からしさ」があれば、事実であるという厳密な確認や証明がなくても補償するといっていたのではないのか。
しかし、聞き取りをした弁護士たちは、何を根拠にAらの話を「事実ではない」と断定したのか。その根拠を示さず、ただ確認できないから補償はできませんというのでは、納得できないのは当然だと思う。
