▼定年退職時に、「1000万円」以上の貯蓄がある割合は日本でどれくらい?
取り崩しには一定のルールを決めておくのがよい
資産の取り崩し方を考えなければならないのは、どのような方でしょうか。
もし、老後の資金のほとんどを老齢年金や個人年金、iDeCoなどで準備している方は、一定の年齢(例えば65歳)になって手続きをすれば、定期的に一定額の年金が支払われます。どのタイミングで、どのように取り崩すかを自分で考える必要はありません。年金が振り込まれるタイミングと金額に合わせて、収入の額に見合った支出になるよう、管理すればよいのです。
一方、自分で銘柄を選ぶなどして積み立ててきた方や、親が積み立てた資産を相続などで引き継いだ方はそのようにはいきません。いつ、どのような方法で取り崩すのかを考えて、実行しなければなりません。
しかし、毎回、市場の動向などを見ながら取り崩し方法を考えて実行するのは大変です。そこで、自分の資金計画や運用方針に合った一定のルールを決めて定期的に取り崩しをしていく、という方法もあります。
取り崩す3つの方法「定額」「定量」「定率」の特徴
それでは、取り崩しの具体的な方法を3つご紹介します。
ここでは分かりやすくするため、以下の例を用います。
これまでの投資額合計:ある投資信託の銘柄で1000万円分(※)
これまでの投資口数合計:400万口
取り崩ししたい期間:5年間
(※)ここでは計算を分かりやすくするために、まだ取り崩されていない投資額は運用益(または損)が発生しないものとしています。また、取り崩し時に発生する税金や費用も考慮していません。