子の年齢や人数、配偶者の働き方、それぞれのライフステージや将来設計によって、保障期間や保険金額（保険金として受け取る金額）は異なります。

 

当然ながら、保障期間が長くなるほど、保険金額が高くなるほど、負担する保険料は大きくなります。
将来のリスク対策としての費用が現在の家計に影響を与えることは回避したいものです。
子育て世代など一定の期間に備えるのであれば、かけすて（期間終了とともに契約も終了し、支払った保険料は戻らない）であっても保険料負担が抑えられる「定期保険」などで備えることをおすすめします。

 

 

■お葬式など最終整理資金として保障を確保する

最近では「家族葬」など親族のみでの葬送も増えてきました。
葬儀費用としては、それほど高額にはならない傾向ですが、それでも、葬儀関連費用やお墓、遺品整理などの死後整理の費用もふくめ最終整理資金として、ある程度の金額は備えておきたいものです。

いつ起こるのかが予測できないだけに生涯にわたって保障の続く「終身保険」で備えることが適切と言えるでしょう。

 

 

■老後資金として資産形成の手段として活用する

定年退職後の主な収入は、年金となるでしょう。
ただし、公的年金だけでは足りないのが現状かもしれません。
公的年金の補填として税制優遇のある個人年金保険のほか、養老保険や終身保険の中途解約（もしくは一部解約）で生活費に充てる方法もあります。

 

掛け捨ての「定期保険」と異なり、一般的に「終身保険」には解約返戻金があり、貯蓄性があると言われています。
つまり、もしもの場合の保障を確保しつつ、資産形成の手段としても活用できるのです。
ただし、保険料は割高なため、NISAなどの金融商品での資産形成と比較検討したうえで加入することをおすすめします。