振り返ればおととし10月末、警察庁と消費者庁が公式サイトに“警告文”を掲載した。

　そこでは《日本国内ではオンラインカジノに接続して賭博を行うことは犯罪です！》のタイトルで、《海外で合法的に運営されているオンラインカジノであっても、日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪になります》と警告。《実際にオンラインカジノを客として利用した者が賭博罪で検挙された事例もあります》とし、《犯罪になることを知らなかったでは済まされません。賭博は犯罪です。絶対にやめましょう》とした。

「オンラインカジノサービス『B』を指しているのは明らかで、ここではスポーツ・ベットも楽しむことができる。国内のプロ野球、MLB、サッカーのJリーグ、海外のリーグにとどまらず、場所中は大相撲まで賭けの対象になっている。海外にサーバーがあるだろうから、サービスそのものを国内の法律で取り締まることができないだろうが、水原元通訳の解雇でスポーツ・ベットが話題になったので、見せしめ的に利用者の逮捕など当局は何らかの動きを見せるかもしれない。この時期に軽々しく利用して取り返しの付かない事態だけは避けてほしいもの」（全国紙社会部記者）

　そのうち、国内の各スポーツを運営する団体が「B」のようなスポーツ・ベットに対して動きを見せるかもしれない。