(本記事は、『どんどんお金を増やす!かしこい資産運用術』マイナビ出版、2018年5月6日刊の中から一部を抜粋・編集しています)
 
【『どんどんお金を増やす!かしこい資産運用術』シリーズ】
(1)「人生に3度ある」お金の貯めどきはいつ?
(2)資産をどんどん増やす方法 お金が貯まるポイントはこれだ
(3)株の売買でお金を増やすためのポイントは?

※以下、書籍より抜粋

株の売買で儲ける

買い手と売り手の力関係が株価を動かす

株は、安く買い、高く売ることによって利益(キャピタルゲイン)が得られます。

直近の例でみると、2017年の年始は、日経平均株価が1万9500円前後でした。

その後、細かな上下を繰り返しながら、年末には2万2500円前後まで上がりました。この差が利益になります。

日経平均株価はあくまでも平均ですので、どの銘柄を売買するかによって結果は変わりますが、仮に平均と近い値動きをする銘柄を年始に買い、年末に売ったとしたら、約15%のキャピタルゲインが得られたということです。

では、なぜ株価が動くのでしょうか。

主な要因としては、買い手(需要)と売り手(供給)の力関係があります。例えば、人気商品や希少な商品などは買い手が多くなります。中には「高くても買いたい」「1000円高くてもほしい」と考える人もいるでしょう。

株も同じで、需要が大きい銘柄ほど値上がりしやすくなります。業績が良い、大きな成長が見込める、ヒット商品が出た、配当金が多いといった要因により、買い手が増え、株価が上がるわけです。

逆に、業績不振の企業や不祥事などがあった企業などは「安くてもいいから処分したい」と考える株主が増えます。

不人気の商品をバーゲンセールするようなものです。結果、需要よりも供給の方が強くなり、株価が下がるのです。

このような性質があることから、株式投資では企業の業績や成長性などを精査することがポイントになります。

国内と主要国の景気動向も影響する

株価が動くもう1つの要因として、世の中の経済状況や、市場の状態などについても注意が必要です。

例えば、日本全体が好景気だった80年代後半(バブル経済期)は、現在2万円台の日経平均株価が3万8975円まで上昇したことがあります。一方、その後のデフレで不景気になったときは、8000円前後まで下落しています。

市場で売買されているのは、経済活動をしている企業の株ですので、不景気になれば売上・利益が下がるだろうと判断されます。

結果、景気が良いときは軒並み株価が上がりやすくなり、悪くなると下がりやすくなるのです。

ポイントとなるのは国内外の景気動向ですので、景気に影響しそうな事象も株価が動く要因となります。戦争リスクや大きな自然災害などがその例といえるでしょう。

国内の企業の中には海外に拠点を持ち、製造・販売などを行っているケースも多いため、米国や中国市場の状況も株価に影響します。実際に2016年の英国国民投票によるブレグジットや、米国の大統領選挙でも国内の株価に大きな動きがありました。

日経平均株価
東証一部に上場している銘柄の中で、日本経済新聞社が選んだ225銘柄の平均のこと。業種・業界を幅広く網羅し、日本の景気や株式市場の状況をみる重要な指数となっている。

ここがポイント!

  • 買い手が多い株は株価が値上がりする
  • 好景気は追い風​ 不景気は向かい風
  • 米国や中国の景気も国内の株価に影響

株の配当で儲ける

保有する株数に応じて配当金が受け取れる

配当金などによる利益(インカムゲイン)は、株を保有する株主が定期的に得られる利益です。

企業は事業拡大のためなどに株を発行し、資金を調達します。配当金はその見返りのようなもので、株を買った人に対し、利益の一部が支払われます。

配当金額は保有する株数に応じて変わり、例えば1株あたりの配当金が 10円であれば、100株持つ人は1000円、200株なら2000円、1万株持っている人は10万円の配当金が受け取れます。

ただし、国内市場(東京証券取引所)に上場している全ての銘柄に配当金があるわけではありません。

基本的には一部上場企業の方が配当金を出していることが多く、二部以下の市場に上場している企業では少なくなる傾向があります。

理由として、これから成長する企業は配当金を出すよりも、そのお金をさらなる事業投資に回した方が良いと判断するケースが多いためです。

逆に、定期的に配当金を出す大手企業などは、業績などが安定しているともいえますが、これから何倍にも成長する可能性は小さいともいえます。

株価が上がると配当利回りは下がる

配当金の市場平均はだいたい年2%ほど。投資の効率を高めるという点からみると、配当金に対して株価が安い銘柄を選ぶことが1つのポイントとなります。

例えば、株価1000円の銘柄を100株買い、年2000円の配当金が得られる場合、リターンは年2%になります。

これが前述した平均の数値で、この数値のことを配当利回り(%で表します)といいます。

配当利回りの特徴として、株価が下がると利回りが上がり(投資効率が良くなる)、株価が上がると利回りが下がります(投資効率が悪くなる)。つまり、配当利回りが高ければ、配当金に対して株価が安いと判断できます。

そのため、銘柄選択や売買のタイミングを考える際には、証券会社の
情報ページなどで配当利回りを確認することが大事。

また、株価の変動によって配当利回りも変わりますので、利回りが低くなったタイミングで売却するといった戦略を立てることもできます。

配当利回りが低くなるということは、株価が上がっているということですので、売却することによってキャピタルゲインが得られることが多いはずです。

また、配当金額は増えたり、減ったり、なくなったり、復活したりすることがあります。

投資家から見ると、配当金がもらえるのはうれしいことですので、増配や復配は株価の上昇要因になります。

一方、配当金が少なくなるのは株価の下落要因です。インカムゲイン狙いの投資家にとっては売る理由になります。

また、減配や無配転落は、経営や業績の悪化による場合が多いため、その点で警戒した株主が売ることにもつながります。

ここがポイント!

  • 配当金は投資した​株主への見返り
  • 配当金がない銘柄もあり​ 配当金の平均は約2%
  • 銘柄選択と売買判断では​ 配当利回りの確認が大事
(画像=Webサイトより ※クリックするとAmazonに飛びます)

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