デジタル配信においては「編集部と出版社の役割を分けるとすれば配信会社に配信を許諾して、漫画家から貰ったデータを配信会社に横流しするだけ」とし、「こんだけ関わる人減ってるのに漫画家のパーセンテージ、低くない？そう疑問に思ったのは小学館から出ていく決意を固めた時。時は電子書籍の黎明期でした」と印税率に疑問を持った経緯をつづった。

　実際、かつて新條氏はデビュー以来の付き合いだった小学館を離れると発表し、内情を記したブログ（現在は削除）で「小学館の仕事を辞めるなら、これまでの出版物を絶版にする」などと告げられたと明かして騒動になったことがあった。

　この当時について、新條氏は「すべての権利を引き上げるという段階でも揉めたのですが電子書籍の権利だけは残してほしいと言われました。ですが、お断りをして、当時出版社を通して取引していた電子書籍の配信元にこれからは出版社を通さず、直接取り引きして代わりに配信料を上げてほしいと交渉しました。このことを知った小学館が配信元の会社に圧力をかけました。『そうやって作家と直接取り引きするならうちからいっさい漫画を配信させないぞ』と…」とつづり、小学館による「圧力」があったことを明言した。

　漫画も配信が主流となった現在、印税率を変えようと出版社に掛け合ったこともあったようだが、新條氏は「どんなに交渉しても『他の作家もこの率だから。この契約がひな形だから』と印税率を変えません。出版社が莫大に印税率を搾取してるという構図です」と告白。出版社について「こうなってくるともはや中間搾取企業です」と断じ、「それだけ搾取してるなら、せめてスタッフのお給料はこれから出版社が支払いますとか必要経費は出版社が持ちますと持ちかけてしかるべきだと思います」と訴えた。