ジャニーズタレントを広告に起用していたスポンサー企業の「CM撤退ドミノ」が止まらない。とりわけ大手企業は「ジャニーズ離れ」の傾向が強く、CM契約は壊滅的な状況となっていきそうだが、その影響で「ジャニーズ主演ドラマ」が激減する可能性も指摘されている。

 7日に開かれたジャニーズ事務所の会見で、東山紀之新社長らが創業者ジャニー喜多川氏による未成年タレントへの性加害の事実を認め、謝罪した。だが、ジャニー氏の名前を冠した社名を継続する意思を示したことや、同族経営が問題の根幹にあると指摘されたにもかかわらず前社長の藤島ジュリー景子氏が株式を独占したまま代表取締役として会社に残ると発表されたことから「解体的出直しには程遠い」との声が上がり、各スポンサー企業からも厳しい評価が下された。