独身女性に死亡保険は必要なのか?

独身女性の中には、「夫も子どももいないのだから、死亡保険は必要ないのでは?」と考える方が少なくありません。確かに、それも間違ってはいないのですが、死亡保険によってカバーできるのは「死亡時のリスク」だけではありません。

死亡保険・就労不能保険でリスクに備える

死亡保険の中には、保険会社所定の条件を満たした場合に、「就労不能年金」や「生活サポート年金」が給付されるものがあります。また、高度障害状態になった場合や余命宣告をされた場合に、死亡時と同じ保障を受けられる商品もあります。死亡保険による保険金が給付されるのは、死亡時だけではないのですね。生命保険会社によっては、就労不能状態に備えた商品を販売しているところもあります。

自分に必要な保障額をシミュレーション

傷病手当により保障されるのは標準月額報酬の3分の2程度であるため、就労不能状態が長く続くと、収支のバランスが大きく崩れる可能性があります。保険によってカバーすべき保障内容は、就労不能時に得られる収入(傷病手当金など)と1ヵ月あたりの生活費を算出することで判明しますので、一度シミュレーションしてみてはいかがでしょうか。

毎月の保険料はどのくらいが妥当?

(写真=PIXTA)

保険に加入する際、やはり気になるのは「保険料」についてでしょう。皆様の中にも、「毎月どのくらい払うものなのだろう?」「今の保険料で本当にいいのだろうか?」と悩んでいる方が多いのではないでしょうか。

必要十分な保障を無理のない範囲で用意する

生命保険は、さまざまなリスクに備えるためのものです。また、生命保険の保険料は、保険期間を通して払い続けなければなりません。そのため、保険選びをする際は、保険料が安いか高いかということだけでなく、自分にとって必要十分な保障かどうか、無理なくかけ続けられるかどうかといった点にも着目してみることをおすすめします。

保険料対世帯年収比率の平均は7.4%

生命保険文化センターが2015年に実施した調査によると、世帯年収に占める年間保険料の割合は全生保で7.4%という結果になりました。例えば、世帯年収が500万円の家庭の場合、37万円を保険料として支出している計算になります。もちろん、配偶者や子どもがいるかどうかによって保険料にある程度の差が出てきますが、「無理なく保険をかけ続けられるかどうか」という点に関する判断材料にはなるでしょう。

保険会社によっては短期払いが可能な商品もありますので、現在ある程度の余裕があるという方は、短期払いを選択して老後の保険料負担を抑える、というのも1つの選択肢ではないでしょうか。

保険選びは慎重に!必要十分な保障を無理なく備える

自分に必要な保障は、勤務形態や経済状況、家族構成などによって異なります。そのため、保険への加入を検討する際は、将来起こり得るリスクを想定したうえで必要な備えについて具体的に考えることが大切です。保険への加入・乗り換えを検討している方は、自分に必要な保障についてシミュレーションすることから始めてみてはいかがでしょうか。

文・曽我部三代(ファイナンシャル・プランナー)

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