「日本外国特派員協会での会見では、告発した元ジャニーズJr.が、一番に求めることとして『事務所のトップや事務所の人たちに認めてほしい』と、ジャニ―氏による性加害が事実であるとちゃんと認めるべきとしました。そもそもジャニ―氏による性加害疑惑は、80年末に元フォーリーブスの北公次が暴露したのを皮切りに、長らくあったもの。1999年末に『週刊文春』がキャンペーンを展開した際にはジャニーズ事務所が名誉毀損の民事訴訟を起こしたものの、法廷陳述でジャニ―氏が『彼たちは嘘の証言をしたということを、僕は明確には言い難い』と、被害に遭ったとする少年たちの証言を否定しなかったほか、判決では性加害の記事内容について『記事の重要部分は真実』と認定されていました。そのときから数えてもおよそ20年近く経っており、しかもこの判決以降も性加害が続いたことは、ここ20年の間も被害者が多数名乗り出ていることからも、疑いようがない。ジャニーズ事務所はBBCの取材を受けたためか、今年1月からやたらと“社会から信頼いただける透明性の高い組織づくり”だとか、“コンプライアンス順守の徹底”だとか耳ざわりのいい言葉を目標として掲げていますが、ジャニ―氏はすでに亡くなっているとはいえ、存命時からジャニーズ事務所にも黙認してきた非があり、この件に関して説明責任があります。チャリティをやるというのなら、性的虐待に遭った被害者の支援に真っ先に向かうのが筋だし、昨年末の段階でも『男性は性被害に遭わないという社会的偏見はいまだ根強い』と性犯罪被害者の支援団体が指摘しており、この社会問題に真摯に取り組むべきでは」（前出・週刊誌記者）

　一方、今回のパーソナリティ発表の方法からは、日本テレビとジャニーズ事務所が神経質になっているのがうかがえるという。

「これまでならメインパーソナリティの発表は、ゴールデン・プライム帯の人気バラエティ番組内で華々しく発表されてきました。2021年、2022年は『1億3000万人のSHOWチャンネル』の中での発表でしたね。しかし今回は『news zero』でさらりと発表。日本テレビの苦悩がうかがえます。なにわ男子に非は何もありませんが、『性加害を認めるのか』と多数の批判やクレームが寄せられそうなだけに、局やスポンサーも対応に悩んでいることでしょう」（芸能記者）

　以前からチャリティ番組としてのあり方が議論されてきた『24時間テレビ』だが、例年以上に逆風が吹き荒れることになりそうだ。