しかし問題なのは、現在のジャニーズ事務所が置かれている状況だ。英BBCが先月放送したドキュメンタリー『J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル』を皮切りに、ジャニーズ事務所創業者で前社長の故ジャニー喜多川氏による所属タレントへの性加害疑惑が再燃。さらにドキュメンタリーにも協力した「週刊文春」（文藝春秋社）による追撃も始まり、続々と被害者による訴えが報じられているのに加え、4月12日には元ジャニーズJr.が実名顔出しで日本外国特派員協会で記者会見を開き、ジャニー氏から受けた性的被害を生々しく伝えるとともに、ジャニーズJr.の中ではジャニー氏の“行為”を受け入れないとデビューできないという認識があったと証言した。
被害者はほぼ未成年とみられ、国外メディアからは厳しい批判が寄せられているが、ジャニーズ事務所と共存関係にある国内メディアはおとなしい。NHKは会見翌日にようやく夕方のニュースで取り上げたものの、数分ほど。新聞各紙、キー局系のニュースサイトなども取り上げるようにはなったが、民放のニュース番組などでは取り上げられず、NHKの動きも鈍い状況で、世間からはジャニーズ事務所だけでなく、こうした国内大手メディアの報道姿勢にも厳しい目が向けられている。
こうした状況下で、例年通りとはいえ、ジャニーズのグループがチャリティ番組のメインパーソナリティを務めることを発表したわけで、週刊誌記者は「今回の問題に対する民放各局の姿勢は、ここからも明らか」と失笑する。
さらに今回のテーマの中に「子どもの未来」が含まれており、「未来に向けて考えるべき社会問題」について取材し、発信すると発表されたことから、怒りの声も上がっている。ネット上では、「これだけ騒がれている中、日テレは24時間テレビのメイン司会にジャニーズを使うのか」「ジャニーズのタレントをそのテーマのメインとして立たせる日本テレビに意見メール送りました」「日テレさん、24時間テレビにジャニーズ出すなら、ジャニー喜多川の性虐待についての考えを視聴者にまず説明するべき。ましてや今年のテーマ、ホント恐ろしいわ」など、厳しい批判が多く上がっている。
