クレヒスに悪影響を及ぼすのは度重なる解約や多重申し込みなど

クレヒスに最も悪影響を及ぼすのは引き落としの遅れや延滞。この点を注意してきっちりと守りたい。公共料金や携帯電話料金といった固定料金の引き落としはクレヒスに良い影響をもたらすと述べたが、口座の残金不足で遅延や延滞を引き起こしてしまえば元も子もない。

中には引き落としの遅れや延滞以外にもクレヒスのマイナス要因となることがある。カード会社に歓迎されないのは、短期間での度重なる解約や多重カードの申し込みといった行為が挙げられる。

短期間における解約繰り返しのほうから触れてみよう。個人が保有するクレジットカードの枚数が増え、各社の顧客獲得競争は激化している。その結果、高額な金券や景品、ポイントなどで勧誘する動きが目立つ。会費も初年度無料としているカードが増えているため、申し込みする側から見ればかなりお得といえよう。

一方でカード会社側からすれば、こういった会員の獲得費用への投資はその人に今後会員としてカードを利用してもらい、自社の利益に貢献してもらうためのものである。それにもかかわらず、初期投資をして会員になった人が特典だけ入手してカードを使わず翌月や数カ月後に解約されたら損失だけが生じてしまう。短期間での解約が必ずしもクレヒスに悪影響を及ぼすとはいえないものの、1年間で数件というような解約は控えたほうが望ましい。

さらにカード会社が度重なる短期解約以上に重視するのが、短い期間での極端に多い入会申し込みだ。申し込み回数も個人信用情報機関で確認できるので、短期間であまりにも多くのクレジットカードを申し込んでいると不審に思われる。こちらについては特典狙いというよりも、多重債務や自己破産の可能性を疑われやすい。

こういった短期間での相次ぐ解約や入会申し込みを行う人に関しては、当然ながらカード会社は通常以上に個人のクレヒスを重視することになる。結果的に入会審査に通らなくなる可能性も高く、個人信用情報の軸であるクレヒスは悪化する。

個人信用情報機関はどう関わる？

クレジットカードを保有すると、カード利用に関するさまざまな情報が複数の個人信用情報機関に原則として毎月反映され、更新される。通常、カード会社や信販会社、消費者金融会社などの金融機関はこうした個人信用情報機関に加盟しているため、入会審査や与信を実施する際には個人を特定して照会できる。

たとえば個人信用情報機関の一つである株式会社シー・アイ・シー(CIC)では、属性をはじめとする個人の基本情報のほかに、クレジットカードの契約や解約、カードの種類、支払限度額、貸付額、支払状況、延滞・破産などさまざまな信用情報を保有している。カード会社などCICに加盟する金融機関が自社会員の情報をそれぞれ提供しているわけで、会員であれば各社とも容易に個人の信用情報を確認することができる。

仮に1枚のカードで延滞を引き起こしてしまった場合でも、その情報は各カード会社が共有・確認できることから、他カードの入会審査に響くとともに、クレヒスにも傷が付く可能性もある。クレジットカードの利用情報は解約後も5年間は照会できるのだ。

身の丈に合った使い方でクレヒス内容を良くする

こうして確認していくと、優良なクレヒスを構築していくには特別なことをする必要がないことが分かるだろう。手持ちのカードを毎月1回程度無理なく利用しながら、使った分はきちんと支払うということさえしていれば問題はない。金券・景品狙いが目的で短期間でむやみに解約したり、常識を越えるような大量のカードを申し込んだりしないということも、知っておきさえすればよい。

またリボ払いを多く使ったり、限度額に近いキャッシングをしたりしないことも心がけよう。カード会社は個人の年収などもだいたい把握しており、返済に無理が生じる可能性については敏感だ。カードを利用する側ではなく、利用される側からの目線で考えることも重要である。

カード会社にとってはその人を「信用できるか否か」が重要なポイントであり、その判断基準としてクレヒスを重視しているのだ。とはいえ、あまり難しく考えなくても無理のない範囲で自分の身の丈に合った使い方をしていれば、クレジットカードのクレヒスは必然的に良くなっていくと知っておこう。

文・ZUU online編集部／ZUU online

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