女性が働きやすい会社の選び方
さまざまな会社が「女性の働きやすさ」を提言していますが、本当に働きやすい会社は一握り。
そんな女性が働きやすい会社の選び方を紹介します。
全社員に占める女性の比率
全社員に占める女性の比率が高ければ高いほど、女性が雇用されやすい会社になります。
女性も社員の一員として企業に定着して働いているかどうかは会社選びの大きな判断基準になります。
業種によっては男性の方が多くなってしまうという状況もありますので、同業種の会社で比較して判断してみると良いでしょう。
育休、産休制度の充実と利用率
女性のための制度は育休や産休以外にも多種多様で、セクシャルハラスメントのない職場づくりのための制度などもあります。
そうした制度の有無により、どれだけ女性が働きやすい環境を整えている企業かどうかが分かります。
実際に制度は存在しても「取りづらい環境」は多くあるので、実際にその制度がどこまで利用されているかもチェックする必要があります。
勤続年数の男女差
女性は「結婚」「出産」などのライフステージに伴い、より働きにくくなるため、退職してしまうケースも多くあります。
そんな中でも周囲の理解のもと働き続けられ、出産後も戻ってこれる環境に身を置けば長期間働き続けることも実現可能となってきます。
社内で勤務している社員の勤続年数の男女差は、その状況のまさに映し鏡とも言えます。
入社は男女同数なのに、明らかに女子社員の勤続年数が短いという職場環境には注意が必要かも。
ダイバーシティを推奨している企業かどうか
最近ではダイバーシティを推奨している企業は多くあります。
ダイバーシティは米国から取り入れられたもので、「人種や性別、身体的障害の有無、価値観や性格の違いといった個々人のバックグラウンドの違いを尊重するという概念」に基づいています。
ダイバーシティは、異なった属性の人々が各々の能力を発揮して活躍できる組織を目指す経営手法なので、推奨している企業は女性の雇用にも力を入れていることが多いです。