さて、最近、ニュースの中で一番「？」と感じたのが、長野県長野市にある「青木島遊園地」が、たった一人の住民の「子供の声がうるさい」という苦情だけで、閉鎖が決まったというものだった。
ほんとかよ？ そいつの顔が見てみたい。そういう声が沸き上がった。当然だろう。またその住民というのが国立大学の名誉教授だとわかり、「市が上級国民に忖度か」と炎上している。
ではそれがどんな人物か、新潮が捜し当てて、インタビューをしている。
教授は、大学を退職して、自宅でリモートの仕事をやるようになり、こんなにうるさいと気づいたと話す。
14年間にわたり苦情を市に申し立てていたのは夫人のほうだそうだ。教授がこう話す。
「少子化時代、子供なんだから許すべきだとの意見は正論です。私もそう思います。公園から100㍍ほど離れた家で暮らしていたら“なぜ使わせないのか”と思っていたでしょう。私自身、この家に住む前は、他の公園で〈球技禁止〉の看板を見て不思議に思っていたほどですから。けれど、目の前に公園ができて意味が分かりました。ボールの音が激しい時は“こっちにおいで”と子供を呼び、ボール遊びのルールを定めた看板のところへ連れて行き注意します。決して手を引いたりなどはしていませんが、威圧的に見えたかもしれません」
夫人も、
「危険人物のように思われるのは残念です。1件だけの苦情と言われますが、隣のお宅は日中不在なんですよ」
今では、「クレーマーの方ですか」という迷惑電話も多いようだ。
難しい問題だが、市側の対応にもともと問題があったようだ。
市のトップは、スキーノルディック複合団体で五輪連覇をして有名になった荻原健司で、4人の子の父親でもある。
市側が、なぜ、公園を閉鎖するという決断に至ったのか、住民たちに十分に説明し、納得を得たのだろうか。
私の家のすぐ近くにも、終戦直後からある（戦前からか？）わりあい広い公園がある。
私も子どもの頃は、そこで、泥んこになって遊んだものだった。近隣の人たちはさぞうるさかっただろうが、今は、休日でもさほど多くの子どもはいない。
公園は町のオアシスである。そこに子どもたちの夢や希望が埋まっている。教授のいい分も分かるが、なんとか残す方向でまとまらないのだろうか。
今回のサッカーW杯、アルゼンチンとフランスの決勝はサッカー史に残る見ごたえのある試合だった。
前半は、メッシのぺナルティゴールと、2点目のアシストと、アルゼンチン絶対の様相。だが後半はエムバぺが2得点を挙げ追いつき、すさまじい2人の執念ともいえる様相を呈してきた。
延長戦もメッシが得点し勝負あったと見られたが、またもエムバぺがハットトリックとなる3点目を入れ、PK戦へともつれ込む。
エムバぺとメッシがゴールを決めたが、フランス側のボールをキーパーが止めるなどして、ついに激戦の幕が閉じた。
メッシの周りを仲間や監督、コーチたちが取り囲み、スタンドでは応援団が吠えた。
36年ぶり3回目の優勝は劇的な幕切れだった。
メッシも喜びを隠さなかった。アルゼンチン国民全員を奮い立たせる価値ある優勝だった。メッシはマラドーナを超えたという声もある。人気はいまだに衰えないマラドーナだが、メッシには男としての魅力があるように思う。
この試合前から、日本代表は森保一監督をはじめ、多くの選手がテレビに引っ張り出され、コメントをいわされていた。
日本が決勝の舞台に立つことがあるのだろうか。
さて、日本代表の中でも有言実行の男といわれる堂安律（24）に、年上の彼女がいると文春が報じている。
彼女は堂安より3歳上の「美容系インフルエンサー」明松美玖（27）だそうだ。
だが、文春が現場を押さえたわけではなく、状況証拠だけだが。堂安の試合に来ていた。堂安がドイツに移籍すると、明松のインスタもドイツでの投稿が増えていった。しかも堂安が所属しているチームのあるフライブルクから。
11月27日に行われた日本対コスタリカ戦、12月6日のクロアチア戦、ABEMAの中継に明松が映りこんだ。しかもその隣にいたのは堂安の両親。
まあ、これだけ証拠が集まれば十分といえるか。文春の取材に明松の父親も、交際があることは認めている。
堂安の父親も、息子と明松が知り合いだということは認めている。しかし、当人たちは文春に答えず、明松はインスタ投稿を削除してしまったそうだ。
おめでたいことなのにと思うが、当人たちは友達交際はしていても、本命は別にいるのかもしれない。読んでいて、そんな気がした。
さて、今日（12月20日）突然、日銀が金利を0.25％から0.5％へと引き上げられた。
「ドル円相場は円高が進み、日経平均株価が下落するなど、市場へのサプライズとなった。（中略）金融政策決定会合では、緩和策の一つとして抑えてきた長期金利の上限を、これまでの『0・25%程度』から『0・5%程度』へ引き上げることを決めた。公表文では、債券市場の機能低下が理由とされており、そこから金融市場全般へ悪影響が広がることを無視できなくなったのだろう。
実際、10年物国債の利回りが日銀によって低く抑えられたことで、社債や地方債が円滑に発行できなかったり、国債の売買が成立しなかったりという問題が目立っていた。海外投資家からは緩和修正を見込んだ国債売りが続き、海外勢と日銀の戦いも長期化していた。
日銀はこのまま突き進むこともできたが、あくまで中央銀行のあるべき姿に立ち返り、悪影響を軽減することを選んだのだろう」（朝日新聞DIGITAL12月20日 16時10分）
日銀の黒田は政策は変えていないといっているが、自分の間違いに気づき、慌てているに違いない。
慌てているのは国民も同じである。何もできない、やる気がないと思っていた岸田首相が、何を血迷ったか、来年度からの5年間で軍事費を43兆円にすると指示を出し、その財源を大増税で捻出しようといい出したのだ。
そのためには、消費税率アップも既定路線だが、それでも足りないと、後期高齢者の医療費負担2倍化に続き、介護保険でも利用料を1割から2割にすると見られている。
国民の理解も得ない防衛費の膨大な予算は、軍事大国化して、再び戦争をするための準備としか思えない。
また、それに便乗して、大増税を次々に仕掛けてくる財務省の企みは、物価高や年金を減らされる国民のことを全く考えていない、許しがたい暴挙である。
緊張が高まっていることは事実だが、この国が防衛力を強化してどうするつもりなのか。そんなことで戦争を防ぐことなどできはしない。
岸田のやり方は、北朝鮮や中国と同じ独裁的政治手法ではないか。だが、新聞、テレビは怒らないのはなぜか？
ポストは怒っている。
岸田は、「今を生きる国民がその重みを背負うべきものである」といい放った。
支持率が30％を切ろうという信頼のない岸田に、そういわれる覚えはない。国民の誰が、防衛費を43兆円も増やしてくれといったのだ。
「『今を生きる国民』は、防衛増税だけで1人平均4.6万円、4人家族なら年間18.4万円の負担増を背負わされることになるのだ」（ポスト）
相続税、贈与税も上がる。さらにインボイス制度というのがポイントだと、経済ジャーナリストの荻原博子はいう。
「インボイス制度は売り手と買い手が取引ごとに消費税の適用税率や消費税額等を記入した適格請求書（インボイス）をやりとりする仕組みです。実施されれば、たとえば食品の税率は8％のままにして、日用品は12％、高級車などの嗜好品・ぜいたく品は20％、宝飾品は30％といったように品目によって税率を変える方法で消費税を上げやすくなります。インボイス導入をきっかけに消費増税議論が加速するとみています」
岸田政権は財務省政権で、財務省のいわれるままに動いているのだろうが、何もポリシーがない男だから、この国が税金大国になっても、何も痛痒は感じないのだろう。
自民党内からも、この防衛費のために、国民に増税をしてもらうのはおかしいという声が上がっているのだ。
このままいくと、定年の時にもらう退職金にも大幅な税金をかけてくると見ている。
誰か早く、ポスト岸田を決めないと、この国の民は税金の圧力で死に絶えるぞ。
今日（12月20日）都内で新たに2万513人が新型コロナウイルスに感染していると、厚労省が発表した。
完全に第8波に入っているが、政府は何も手を打たず、ワクチン接種を呼び掛けるだけだ。
だが新潮によれば、日本のように何度も何度もワクチン接種を行っている国は逆に、感染者が増えているという重大な事実を見落としているという。
さらに、コロナワクチン接種のために死亡するケースが増えているのに、厚労省は認めていないのはおかしいと、事実を提示して、国民に考えるよう促している。
1908件。これは11月11日までに医療機関やワクチン製造販売業者から報告された、この国でのワクチン接種後の死亡者の事例数である。
だが、厚労省がワクチン接種と死亡の因果関係を認めたケースはいまだ1件もない。
福島雅典京都大学名誉教授はこう話す。
「厚労省が公表しているデータを私が調べたところ、ワクチン接種日の翌日に亡くなっている方が最も多く、その後、日がたつにつれて少なくなっていくことが分かります。これは、ワクチンを打った部分が腫れて治まって……という副反応の経日変化とほぼ一致します」
こういうデータがあるのに、厚労省が「評価不能」というのは、「もはや犯罪だと思います」（同）とまでいっている。
さらに恐ろしいことを新潮はいう。ワクチン追加接種率と、例年より増えた死亡者数（超過死亡）の関係で、それが今年上半期に急増しているというのである。
ワクチン接種の3回目接種率と同じペースで超過死亡も増えているそうだ。例えば、今年2月の死亡者数は前年同月と比べて1万9490人増えている。コロナによる死亡者数は4344人増えている一方、自殺者は148人減っている。様々な要素を加味したとしても「不明な要素」によって増えた死亡者が月間1万数千人はいることになる。
コロナを除いた7割から8割は、超過死亡の原因がよくわからないということになるというのだ。
ニュージーランドを見てみると、1回目のワクチン接種では超過死亡は増えなかったが、追加接種を行うと超過死亡が増加しているそうだ。
韓国でも、4回目のワクチン接種から2カ月ほど経過してから、超過死亡が増加している。
ワクチン接種を行えば行うほど、超過死亡が増えるというのだから、不気味である。
イスラエルでは、今年に入って、ワクチン接種をしても、感染抑制効果は不透明だとして、4回目以降はほとんど行われていないという。
ワクチン接種の数は日本が1番で、台湾、韓国が続く。その国でコロナ感染者数が多く、インドや南アフリカなど、ワクチン接種を行っていない国ほど、感染者が少なくなっている。
科学誌『サイエンス』（2022年7月15日号）で、人が元々持っている自然免疫をコロナワクチンが抑制するという可能性を指摘しているそうだ。
つまり、ワクチン接種を何回も受けると、病気に対する免疫力が落ちてしまうというのだ。
したがって、高齢者はいいが、下の世代だと、自然免疫が落ちて、むしろ感染しやすくなる可能性があるということだ。
岸田政権は、繰り返し、ワクチン接種を呼び掛けるが、こうした負のデータを国民に公開し、一人ひとりが自分で考えるようにしなくてはいけない。なのに正反対のことばかりやっている。
今は、4回目接種の証明書がないと、ホテルに泊まれないところが多い。5回目接種が年末にあるが、こうしたデータを見ると、正直、どうしようか迷っている。この記事、一読の価値あり。（文中一部敬称略）
【巻末付録】
まずはポストから。
「なをん。スペシャル。ハダカミサマ降臨」「水も滴るいい女 奥山かずさ」
「橋本マナミの最高傑作」
お次は現代。
「長月翠 どこまでも清純」「悩殺ダイナマイト 葉月あや」「衝撃セクシー 銀座のママが魅せる『マシュマロ美巨乳』」
袋とじ「エロスの最終使徒 唯井まひろ」
今週は両誌ともに平均点。どちらとも、これはというのはなかった。残念だが今週は引き分け！
