会社を辞めさせてくれない時の対処法5つ
会社側が退職させないように言いくるめてくる場合、退職の決意が揺らいでしまう経験をした人は多いと思います。
ここでは、「そのままズルズルと辞められなくなってしまった……」ということを防ぐために、会社側への対処法を紹介します。
1.会社を辞めたい理由を明確にしておく
上司にさまざまな角度から退職を否認されてしまうと、「やっぱり辞めないほうがいいのかな」「もう少し頑張ってみようかな」と、気持ちが揺らいでしまうことがあります。
本当に会社を辞めたい理由があるのであれば、その理由を曲げずに貫き通すことです。
自分の中で辞めたい理由を明確にしておくことで、上司にどんなことを言われても揺らぎにくくなるでしょう。
上司の入る隙がないほど理由を具体的に決めておきましょう。
■ 退職理由の注意点
「人間関係が嫌だから」「業務が多いから」という理由だけでは、会社を辞めさせてくれないかもしれません。
人間関係が嫌だとすれば、今後良くなる見通しがつかない理由や、人間関係によってプライベートにも支障をきたしてしまったなどの理由付けが必要です。
また、業務量が多いという理由であれば、残業が増えたことでワークライフバランスが整わなかったことや、本来やるべき業務が疎かになっていた点などを挙げるとよいでしょう。
2.辞める時期を決めておく
会社を辞めたいと思ったら、まずは辞める時期を決めましょう。
会社によって繁忙期がある場合はその期間を避けることをおすすめします。
また、就業規則で退職に関するルールを設けている場合は、退職日や退職するまでの手順を確認するなど、時期を見極めることが重要です。
基本的には退職日の14日前に退職の意思を表明することで、法律上では会社を辞めることができます。
しかし就業規則によっては、たとえ14日前だとしても認められない場合があるので注意が必要です。
「2週間後は急すぎて受け入れられない」と言われる可能性もあるため、余裕を持って時期を決めましょう。
3.次の転職先の目星をつけておく
ある程度次の転職先の目星をつけておくと、会社に未練を残しにくくなります。
転職にイマイチ踏み込めなくても、転職サイトを見ているだけで今の会社にはない魅力的な部分をたくさん見つけることができます。
・カフェのようなオープンスペースがある
・オフィスの内装がおしゃれ
・常に新しいことに挑戦している
・社員が楽しそう
・給与形態が今よりもよい
など、新しい転職先を想像することで会社を辞める意思を固くすることができるかもしれません。
4.退職届を書いて意思を固めておく
上司に退職の意思を表明する前に、退職届を書いておきましょう。
退職届を書くことで、より退職の意思が固まり、口頭で伝える際にも迷いがなくなりやすい場合があります。
また、退職届は意思表示をする退職願いとは違い意思決定になるため、会社を辞めたい意思をはっきり伝える手段となります。
しかし、会社を辞めさせてくれない場合は、退職届を出しても上司でストップすることがあります。
「もう少し考えてみては……」「一旦預かっておく」という流れになりかねません。
受理してくれなさそうであれば、権限のある立場の人に直談判するのも一つの方法です。
5.労働監督基準署に相談する
どうしても会社を辞めさせてくれない場合は、労働基準監督署や弁護士に相談する手もあります。
特に、不利益な条件を提示された場合は相談することで退職できる場合があります。
不利益な条件とはどのようなことか解説します。
- 違約金の支払いを要求される
- 懲戒解雇処分を提示される
- 損害賠償の支払いを要求される
など、脅しを強要された場合は一人では解決できない可能性があるため、専門家に相談するのが望ましいです。
最近では、退職代行サービスを利用する人も多くなってきています。
メリットは弁護士の資格を持った人が代行してくれるという点です。
一人では解決できない金銭面の問題も代行してやりとりをしてくれるので便利です。
