働きかたの多様化が進む昨今、男女問わず正社員にこだわらず働く人が増えてきました。 今回は、最新の女性正社員割合を紹介します。正社員として働くメリット・デメリットにも触れますので、今後のキャリアプランを立てる参考にしてみましょう。
女性の正社員割合は46.4％！
女性の正社員割合は、2020年4月時点で46.4％です。
年々正社員割合が上がっているとはいえ、男性の正社員割合が78.4％であることと比較すれば、半分程度の割合だと分かります。
また、女性のうち最も正社員割合が高い年代は、25～29歳の20代後半です。
それ以降どんどん正社員割合が下がり、50歳を超える頃には41.1％になっています。
出典：総務省｜「労働力調査」
正社員のメリット5つ
では、実際に正社員として勤務している女性は、正社員のどこに魅力を感じているか解説します。
メリットとなる部分をひとつずつ確認できれば、将来を見据えるヒントになります。
1.給料がいい
正社員の大きな魅力は、給料の高さにあります。
ベースとなる給料が高いだけでなく、定期的に人事査定があるため昇進・昇給も狙えるため、女性の正社員割合が年々上がっているのです。
45年間正社員で居続けた人と非正規社員で働いた人とでは、生涯年収の差が9,053万円もあるとされていますので、その差が大きいことが分かります
得たいもの、やりたいことが多い人ほど、十分な資金を得るために正社員を続けた方がいいのかもしれません。
出典：厚生労働省｜「令和元年賃金構造基本統計調査」
2.福利厚生が整っている
企業に雇用される立場であれば、フリーランスと異なり、下記のような福利厚生が得られます。
・健康保険
・厚生年金保険
・介護保険
・雇用保険
・労災保険
基本的な法定福利が網羅されているため、万が一怪我や病気をして働けなくなったときのリスクマネジメントにもなるでしょう。
そのため正社員であることを重視している女性が多くなり、正社員割合の上昇に寄与していると分かります。
また、企業ごとに独自で設定している法定外福利のなかには、非正規社員では受けられない下記のような福利厚生が存在します。
・住宅手当
・職能手当
・役職手当
・資格手当
・通勤手当
・扶養手当
・健康診断補助費
加えて、外部企業と連携した福利厚生サービスや社食、ケータリング、勤務時間外のフィットネスジム、エステサロンなどの割引サービスが受けられるケースもあります。
福利厚生が整っている企業は応募倍率が高くなりやすいことを考えると、これを目当てに正社員を続けている人がいることも分かりますね。
3.挑戦できる仕事の幅が広い
正社員は、ときに経営方針を大きく左右するような重要な企画会議に参加したり、社運をかけたビッグプロジェクトに関わったりする機会があります。
新入社員時代の雑務をはじめ、中堅層におけるマネジメント業務、ハイクラス層における経営戦略立案業務など、年齢やスキルと共に挑戦できる仕事の幅が広がっていくでしょう。
女性の正社員割合が上がっている理由として、上記のような「仕事のやりがい」を求めている人が増えていることが予想できます。
その分大きな苦労も伴いますが、思うような仕事ができたときや周りから認められるような成果を上げられたときの嬉しさは、何物にも勝ります。
4.スキルや経験が身につく
仕事の幅が広く、難易度も高いということは、その分スキルや経験を身につけやすくなります。
「仕事でこれを成し得てきた」と誇れることがあれば、自分に自信が持てたり仕事へのモチベーションが自然と上がったりすることもあるでしょう。
結婚・妊娠・出産などを理由に正社員割合が下がりやすい女性だからこそ、若いうちに経験を積んでおきたいと考える人が多いのかもしれません。
特に、看護師・保育士・介護士などの医療福祉系資格職や、弁護士・会計士・税理士など士業系専門職の場合は、過去に職歴がある方が有利となるでしょう。
5.産休・育休を取りやすい
20代後半から30代頃にかけて、産休・育休のために休職する女性社員が多くなります。
非正規社員であっても、社会保険に加入していれば産休や育休の取得は可能です。
しかし、契約の満期と重なってしまったり、復職後のポジションが用意できなかったりすることを理由に、退職を選ぶ人も少なくありません。
正社員であれば産休・育休を取得する割合も高く、女性でも安心して働きやすくなるでしょう。
「少なくとも、結婚して子どもが生まれるまでは正社員でいたい」と考える人にとっては、大きなメリットであることが分かります。
