生活費の目安を把握することにより、長期的に快適な田舎暮らしを実現することができます。この記事では、田舎暮らしする際の生活費の内訳、田舎に住むことで増える支出と減る支出、二人暮らしの生活費、移住費用について解説していきます。

田舎暮らしをする際の生活費の内訳

田舎暮らしの生活費はおおよそ月30万円!費用の内訳や移住の際にかかる費用も紹介
(画像=『移住支援.com』より引用)

田舎暮らしを失敗に終わらせないためにも、金銭面における調査を徹底することは非常に重要です。田舎への移住を考えている方は、事前に生活費の相場に関する知識を深めましょう。
ここでは、以下の3つを基に生活費の内訳を説明します。

  • 光熱費
  • 住居費
  • 自動車保険と自動車税

光熱費や住居費は、生活費の要となる部分です。おおまかな支出を知っておくことで、田舎暮らしについて具体的にイメージすることができます。
また、自動車保険と自動車税は、田舎に住む上で欠かせない出費です。「都会で生まれ育ったから車にかかるお金なんてよく知らない」「保険や税金のことは難しそうだし全く分からない」という方は、この機会にぜひ確認していきましょう。

尚、上記3つ以外にも、食費、交際費、交通費、日用品代といったさまざまな生活費がかかります。実際に田舎への移住を計画する際は、家族構成、勤務先、自分の状況などを基に生活費を算出してください。

光熱費

田舎暮らしをする場合、光熱費にかかる費用は1ヶ月1~2万円程度です。単身者で1万円強、二人暮らしでは2万円弱が目安となっています。都市部と田舎エリアでは、光熱費に大きな違いは見られないというのが一般的です。

ただし、冷暖房設備を酷使するような気候の地域に移住する場合は、光熱費が高額になりやすくなっています。生活費全体が大幅に膨らむ傾向になるため、注意が必要です。

住居費

住居費は、さまざまな要因によって金額が大きく異なる生活費です。
県庁所在地か田舎エリアか、空き家かアパートか、古い物件か新築かによって住居費に変動が見られるので、移住する際はしっかりと調査することが大切です。単身者が田舎暮らしをする場合、家賃相場は1ヶ月1~7万円ほどとなっています。最も住居費を節約できる条件が、田舎エリアで築年数が古い空き家に住むことです。

この場合は最安値が1万円ほどとなりますが、自治体によってはタダで住める空き家も取り扱っています。逆に家賃が最も高くなるケースは、県庁所在地で新築アパートに住む場合です。ある程度の利便性を兼ね備えた暮らしがしたい方は、家賃の最高額が約7万円になることを覚悟しておきましょう。

また、二人暮らしの場合は、1ヶ月1~10万円が相場です。単身者と同様に、田舎エリアで築年数が古い空き家に住む場合は1万円まで家賃を抑えることができます。一方、県庁所在地で新築アパートに住む場合は10万円ほどかかるケースもあるので、田舎暮らし=100%住居費が安いわけではないことを覚えておく必要があります。

自動車保険・自動車税

公共交通機関が不十分な地域で田舎暮らしを始める場合、自家用車の購入が必須となります。それに伴い、自動車保険料と自動車税が生活費に食い込むことを覚えておきましょう。
自動車保険の中でも、自賠責保険はドライバーが必ず加入しなければならない保険です。沖縄県はその他の都道府県よりも自賠責保険料が安く設定されており、平成28年度では軽自動車の自賠責保険料が年間8,800円でした。

1ヶ月に換算すると約773円なので、非常に低額な自己負担となっていることが分かります。自動車保険にかかる出費を節約する際は、移住する地域の保険料を調べるのが有効です。また、自動車税は、乗っている車の排気量に応じて納税額が異なるという特徴があります。軽自動車が最も安く、2022年の自動車税額は10,800円となっています。

車関連の出費をできるだけ抑えたい方は、軽自動車を購入するのがおすすめです。尚、乗用車を所有している場合、2019年10月以前に購入したか否かで納税額が変動するので注意が必要です。

田舎暮らしで増える支出とは?

田舎暮らしの生活費はおおよそ月30万円!費用の内訳や移住の際にかかる費用も紹介
(画像=『移住支援.com』より引用)

田舎暮らしをすることにより、生活費が安くなるというイメージを抱いている方も多いのではないでしょうか?
実は、田舎移住に伴い、都市部で暮らす場合よりも高額になる支出が存在しています。「予想より生活費が大幅にオーバーしてしまっている」「もっと安く済ませたくて田舎に移住したのに」と後悔しなくて済むように、事前に田舎暮らしで増加する支出について理解しておきましょう。都市部よりも田舎の方が高くなる出費に、以下が挙げられます。

  • 上下水道
  • ガス代
  • 自動車保険と自動車税

田舎特有の地形やライフスタイルが原因で、上記3つの支出が増えやすくなっています。それでは、各項目について詳しく見ていきましょう。

上下水道

上下水道料金は、自治体ごとに異なります。水源までの距離が近く、浄化処理などが不要な綺麗な水質であるほど上下水道料金は安くなります。そのため、澄んだ水が豊富な田舎エリアに住むことで、上下水道料金を節約できるというのが一般的です。

しかし、田舎エリア=全ての地域で水質が良いというわけではありません。
水源から遠い地域で田舎暮らしをする場合、少ない人口で浄化処理費用を負担する必要があります。1世帯ごとの上下水道料金が高額になりやすいことから、水質の良い限られた地域以外では生活費がかさみやすいという特徴が見られます。

ガス代

ガス代は、都市部よりも田舎の方が高くなりやすい生活費です。
寒さが厳しいエリアに移住した場合、冬場のガス代がかさみやすい傾向にあります。ファンヒーター、ストーブ、ガス温水床暖房をはじめとするさまざまな暖房機器をフル活用することから、思いのほかガス代の出費が大きくなりやすい点に注意が必要です。

雪国や気温が極端に低い地域において、暖房機器は必須アイテムです。使わずに寒さを凌ぐことは不可能に等しく、節約したくても実現は難しいという特徴があります。移住地によっては都市部の倍近いガス代になることもあるため、田舎暮らしを検討中の方は気を付けましょう。

また、寒い地域以外に移住した場合も、ガス代は比較的高くなりがちです。人口が少ない田舎エリアは、都市部のようにレストランや飲食店が豊富ではありません。外食よりも自炊する機会の方が多く、調理でガスを使う頻度が高くなっています。そのため、外食費を節約できる代わりに、ガス代がかさみやすいということを覚えておきましょう。

自動車保険・自動車税

田舎暮らしを始めるにあたって、自動車保険と自動車税の支出が増加します。
利便性の良い都市部で暮らす場合、主な移動手段は公共交通機関です。電車やバスの路線が豊富で本数も多く、自家用車を所有する必要がありません。

車にかかる一切の経費を削減できるので、自動車保険と自動車税にかかる必要はゼロ円となっています。一方、公共交通機関の利便性が悪い田舎エリアの場合、自家用車なしでの生活は困難です。1日に数本しか電車やバスが来ないというケースも多く、買い物、子どもの送迎、病院の通院といった日常の用事を果たす上で車が必須となります。

田舎への移住に伴って自動車保険と自動車税の支払いが発生するため、生活費全体に影響を及ぼす点に注意が必要です。