子どもが生まれることは、自分にとっても、家族にとってもとてもうれしいことです。これから親として子どもにしてあげたいことは山ほどありますが、特に、教育面に関してはできるだけサポートしたいと考えている人は多いでしょう。

ただし、教育には多くのお金がかかってきます。そのため、早い段階から子どもの教育方針を考えていくとともに、教育費の計画も立てていくことが大切です。

子どもの教育費、どのくらいかかるか知っていますか?

文部科学省「平成28年度子どもの学習費調査」によれば、幼稚園から高校まで15年間にかかる教育費は、すべて公立に通った場合でも単純合計で約540万円、すべて私立に通った場合では約1,770万円かかります。

また、国民生活金融公庫、「平成28年度教育費負担の実態調査」によれば、大学進学は受験費用も含め、初年度に私立文系で約246万円、私立理系で約310万円、国公立大学でも約181万円の費用が必要となります。

教育は個人差が大きく、幼児期から習い事などをすれば、実際にはさらに費用がかかるケースも見られます。

毎月◯万円の貯蓄が必要!?

教育費の計画を立てるならば、高校卒業までは基本的には家計からの支出でまかない、大学進学費用は時間を味方につけてできるだけ早い時期から準備を始めるといいでしょう。

例えば、単純に生まれてから18歳までに300万円を貯蓄するのであれば、毎月1万4,000円を積み立てていけば用意することができます。しかし、子どもの求める教育をできるだけ叶えてあげたいのであれば、学年が上がるにつれて塾や習い事、部活などに費用がかかるため、生まれてから小学生までを貯めどきと考えて、早めに積み立てをしていったほうが得策といえます。

無理のない計画を立てよう

2020年には教育改革が行われ、学校教育をはじめ入試等が大きく変わります。ますます教育に対する情報が多くなり、教育に対して熱心になる親が多くなると推測できますが、わが家のライフプランを踏まえつつ、教育費をどのくらい掛けていくのかを考えることが大切です。

文・たつみともこ(ファイナンシャルプランナー)

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