「母子手帳はいつからもらえるの?」「新潟県の出産費用っていくら?」など、初めての妊娠では不安に思うことも多いでしょう。そんな方のために、少しでも不安を軽減できるように、妊婦さんが知っておくべきことをまとめました!本記事では、母子手帳のもらい方や新潟県の出産費用、そして産院選びのポイントもあわせてご紹介しますので、新潟県の妊婦さんはぜひ参考にしてください。

初めての妊娠では、まずは何をするべきなのか、母子手帳をもらうにはどのような手続きが必要なのか、出産費用はいくら必要なのかなど、不安に思うことがたくさんありますよね。

そこで今回は、母子手帳のもらい方や新潟県の出産費用、産院選びのポイントもあわせてご紹介します*

妊娠が判明したばかりの方や、現在妊活中の方もぜひ参考にしてください☆

新潟県の妊婦必見*母子手帳のもらい方は?

『DRESSY』より引用
(画像=『DRESSY』より引用)

「妊娠かな?」と思ったら、まずは検査が必要です。

妊娠検査薬を使用してセルフチェックすることも可能ですが、正常に妊娠しているかを判断してもらうために、必ず産婦人科で検査を受けるようにしましょう◎

また、母子手帳をもらうためにも、医療機関を受診する必要があります。

母子手帳がもらえるタイミング

母子手帳がもらえるタイミングは、赤ちゃんの心拍が確認できた後です!

だいたい妊娠5〜6週目以降になると、医師から「母子手帳をもらってきてください」と言われることがほとんど◎

その際に、医師による署名と妊娠週数、分娩予定日などが記された「妊娠届出書」をもらうことができます*

母子手帳がもらえる場所

  • 各区役所の健康福祉課
  • 各地域保健福祉センター

などでもらえます。

なお、母子手帳の交付は無料です*

母子手帳と同時に、妊婦健診のときに必要となる「妊婦健康診査受診票」や、マタニティマークなどが一緒にもらえます!

(もらえる内容は自治体によって異なる)

『DRESSY』より引用
(画像=『DRESSY』より引用)

母子手帳をもらうための必要書類

母子手帳をもらうためには、次の3つの書類が必要です。

【1】医療機関からもらう「妊娠届出書」
【2】妊婦のマイナンバー確認書類
マイナンバーカードや通知カードなど、1点
【3】妊婦の本人確認書類
・マイナンバーカード・運転免許証・パスポートなど、
写真付きのものは1点
・健康保険証・年金手帳など、写真付きでないものは2点

なお、妊婦本人の代わりに、ご家族の方が母子手帳を受け取ることも可能です。

その際は、「委任状」や「代理人の本人確認書類」が必要になります◎

新潟県の妊婦必見*平均出産費用は?

『DRESSY』より引用
(画像=『DRESSY』より引用)

初めての妊娠だと、「出産費用って高そう…払えないかも」と不安に思う方が多いのではないでしょうか。

まずは、平均出産費用をチェックしてみましょう◎*

令和2年度に厚生労働省から発表された「社会保障審議会医療保険部会」の資料によれば、正常分娩で出産した場合の全国的な平均出産費用は、令和元年時点で46万217円となっています。

また、産院や都道府県によっても出産費用は大きく異なります!

たとえば同じ令和元年時点で、公的病院で出産した場合の平均出産費用は44万3,776円。

私的病院の場合は48万1,766円、診療所の場合は45万7,349円です。

なお、新潟県での平均出産費用は、46万6,526円となっています*

この費用には、入院料や分娩料をはじめ、検査や処置に関わる費用なども含まれています。

上記のデータによると、出産の際は約50万円近い費用が必要ということです。

この数字を見て、「一括で支払うのは難しい…」と感じた方も多いと思いますが、安心してください☆

多くの場合は、「出産育児一時金」を活用するので、金銭面での負担が大幅に軽減されます*

新潟県の妊婦必見*出産育児一時金とは?

『DRESSY』より引用
(画像=『DRESSY』より引用)

「出産育児一時金」とは、出産に関わる費用のうち、42万円もしくは40万8,000円が健康保険から支給される制度のことです♪

「直接支払制度」と「受取代理制度」という2種類の制度が設けられており、「直接支払制度」を利用すれば健康保険組合が出産育児一時金を直接産院などに支払うため、残りの差額分のみを支払えば良いということになります◎*

仮に出産費用が出産育児一時金を下回る場合は、健康保険組合に申請することで、差額分を受け取ることが可能です。

現在、医療機関の多くがこの「直接支払制度」を導入しています*