子どもの教育費はトータル2,000万円以上かかるケースも！コスパの高い教育投資とは

教育費は、人生における3大支出の一つといわれています。奨学金返済に悩む若者の増加が社会問題になるなど話題に上がることも多いお金の問題です。教育費は、子どもいる世帯にとって関心が高いテーマではないでしょうか。

そこで今回は、教育費がどの時期にどれくらいかかるか、教育費の効果について解説します。

幼稚園～大学までの教育費の平均額

文部科学省等のデータから、教育費がどのタイミングでどれくらいかかるのかを以下にまとめました。

進学する学校が公立か私立かで大きく結果が変わってくることがわかります。そのため子どもが生まれた時点では、教育費がどれくらいかかるかは未知数です。

子どもをどのように育てたいかは、家庭によっても方針に差があります。また親が進学を希望しても子どもが今後どのような進路を選択するかはわかりません。その意味でもまずは、おおよその費用を把握してくことが大切です。

幼児教育無償化制度があるため、家庭の状況や子どもの年齢によっては費用があまりかからない可能性もあります。しかし今後の進学時の教育費に余裕を持たせる意味でもこの時期は貯金額を増やしておきたいものです。

公立と私立のギャップが特に大きい時期です。私立の小学校受験を考えている場合、資金を用意するための期間が短くなるため、気をつけましょう。

引き続き公立と私立のギャップが大きいですが、特徴的なのは部活が始まることです。私立中学校で部活に力を入れている場合、部活の遠征や合宿、用具など意外なところで大きな費用がかかる可能性があります。

奨学金以外に高等学校等就業支援金制度があるため、統計上の値より負担が軽く済む場合が多いでしょう。ただ大学進学なども踏まえて多めに見積もっておいたほうが無難です。

冒頭の表で挙げた金額は、あくまで平均となるため、通う学部によって金額は大きく上下します。一般的に文系より理系は高額です。また医学部に進学する場合はさらに高額となります。さらに海外の大学に進学する場合は、さらに平均値より高額になりがちです。

教育費を用意する方法は、貯蓄が基本です。子どもがまだ小さく教育費が必要になるまで時間がある場合なら資産運用で教育費を作る方法も選択肢の一つとなります。

ただ必要になる時期の手前で資産価格が急落しないよう管理に注意が必要です。また従来は、学資保険で教育費を用意するのが一般的でしたが昔と比べて金利が下がっているため、学資保険に加入して掛け金を支払ってもほとんど資産は増えません。

教育費が欲しい時期に確実に満期金を受け取れるメリットはありますが、途中で解約したら元本を割ってしまう点にも注意が必要です。

ここまで解説した通り、一般的に教育費は年齢が大きくなるにつれて大きくなっていきます。教育資金の調達方法のほかに、もう一つ考えておきたいのが費用対効果です。

・せっかく高い教育費をかけたのに子どもが自分の進みたい大学に落ちてしまった
・大学に落ちたことで希望する職業への道が絶たれた

親としては、このような事態はできれば避けたいところです。逆により少ない費用で子どもが目標を達成できればそれに越したことはありません。

「費用対効果が高い」といわれている教育投資が早期教育です。早期教育の効果は、近年さまざまな研究機関による調査でも明らかになっており幼児教育専門の塾も増えています。

そのような学習塾に通わせることももちろん効果的ですが、おすすめの早期教育は親自身による読み聞かせです。子どもと一緒に学習する時間を過ごすことで家族との絆を育むことができます。また本であれば学習塾などに比べて高額な費用もかかりません。

教育費について考える際は、一般的な費用に加えて費用対効果についてもぜひ目を向けてみてください。

文・fuelle編集部