サロン業務は自宅でも行なえるため、開業を検討している方もいるのではないでしょうか。自宅サロンは、スペースが確保できれば比較的に低リスクで始められるとあって、近年人気の開業スタイルです。
とはいえ、しっかりとした準備なしに開業すれば、失敗してしまう可能性は高くなります。
そこで、本記事では自宅サロンの開業に必要なステップを５つに分けて解説。必要な費用の目安などもまとめました。開業準備の第一歩として、ぜひ参考にしてください。
自宅サロンの開業に必要な５ステップ
自宅サロンの開業に必要なステップは、大きく５つに分類できます。
- 自宅サロンの開業に必要な５ステップ
- コンセプトを練る
- 開業資金を計算する
- 店舗作り・メニューを決める
- 必要な許可・届出を申請する
- 集客をする
ひとつずつ順番に見ていきましょう。
ステップ①：コンセプトを練る
- コンセプトを考える３項目
- 誰に
- 何を
- どのように
この３つの質問に対して、分かりやすく伝えることができるのが理想です。
現代は、お客さまのニーズが多様化しています。なので、万人受けするサービスを提供することは困難です。そのため「誰に対してサービスを提供するのか」を明確にし、サービスの焦点を絞り込む必要があります。
以下の９つの要素を考えると、具体的なターゲットをイメージしやすくなります。
- ターゲットを具体的にする９項目
- 年齢
- 性別
- 世帯規模
- 所得
- 職業
- 学歴
- 住所
- 価値観
- ライフスタイル
何を
ターゲットが決まったら、お客さまが抱えている「不」を考えます。
「不」とは、「不安」「不満」「不都合」「不快」「不便」など、マイナス要因のこと。「不」の裏側には「こうなりたい」というお客さまの願望が隠れています。この「願望」を、あなたのサロンを利用することで「かなえてくれそう」という期待値を上げることが、マーケティングの基本になります。
どのように
「不」を絞り込めたら、「こうなりたい」というお客さまの願望を「どのように」導くか、その方法を整理します。
あなたのサービスが「なぜ、その願望を実現できるのか」について分かりやすく伝えましょう。自分がどのような強みを持っていて、その強みをどのようにお客さまの目標達成に活かしていけるのか、という視点で考えます。
顧客になりそうな人に「そんな商品やサービスがあったら、ぜひ利用したい」と思ってもらえれば、コンセプトメイクは成功です。
ステップ②：開業資金を計算する
- アロマサロン開業に必要な項目
- 内装費：10～30万円
- 機材や設備の購入：30,000円～
- 備品・消耗品の購入：50,000円～
- 決済関連機器
- 広告費：0円～
それぞれの費用について、もう少し詳しく見てみましょう。
内装費
- 内装費：10～30万円程度
自宅をそのまま利用すると、どうしても生活感が出てしまいます。空間もサービスのひとつと考えれば、内装をリフォームする必要があります。
ただしテナントのリフォームのような大がかりなものは必要ないため、10～30万円程度ですむことが多いようです。
機材や設備の購入費
- 施術用ベッド：30,000円～
アロマサロンを開業する場合、最低限必要になってくるのは施術用ベッドです。
また、以下のアイテムは状況に応じて検討しましょう。
- 状況に応じて必要な設備
- 空調（エアコン、加湿器、空気清浄機）
- 洗濯機
- 電話
服を脱いで行う施術を提供する場合は、空調管理も欠かせません。エアコン、加湿器、空気清浄機など、必要に応じて購入しましょう。
また、お客さまが増えてくるとタオルの利用数が増えてきます。洗濯が追い付かないときは、大きな洗濯機などを買い替えましょう。
その他、お客さまからのご予約やお問い合わせを受ける電話をプライベートと分ける場合は、電話も準備しましょう。固定電話で２番号を持てるサービスもあるので、利用しているサービスに確認してみてください。
備品・消耗品の購入
- 備品・消耗品の購入：50,000円～
主な備品・消耗品は以下です。
- 主な備品・消耗品の詳細
- タオル・シーツ
- 紙ショーツ・紙ブラジャー
- スリッパ
- 椅子・テーブル
- キャビネット・ワゴン
- ご自身の施術着（白衣など）
上記はAmazonや楽天などで、誰でも購入できます。
また、一気にそろえる必要はありません。はじめは必要最低限のものをそろえ、徐々にそろえていけば大丈夫です。
決済関連機器
- 専用端末：5,000円～40,000円程度
- 決済手数料：4%前後
クレジット決済が導入できれば、支払い時の手間を減らせたり、お客さまも色々なメニューにトライしやすくなります。
最近はスマートフォンでクレジットカード決済が可能な「スマホ決済（モバイル決済）」が普及していますので、昔と比べると個人サロンでも導入は簡単です。
とはいえ、加入審査が必要であり、自宅サロンでも個人事業主である必要があるため、お店が軌道に乗ってから検討するでも遅くありません。
