私たちの日々の暮らしや仕事において、IT用語に触れる機会はここ最近で急増しています。しかしその多くが難しい言葉だったり、ネットで調べてもいまいちよくわからなかったり、ということはありませんか？
このシリーズではそういったお悩みや疑問にお答えすべく、できるだけシンプルに、身近な例などを用いながら、IT用語を解説していきます。
シリーズ第二回目の今回は、「DX」についてご紹介します。
【IT用語】DXとは？その意味は？
DXとは「Digital Transformation／デジタルトランスフォーメーション」のことです。
直訳すると「デジタル変換」になりますが、変換というよりは改革というイメージがフィットします。
類似する言葉であるデジタライゼーションが「部分的にデジタル化する」という限定的なものであるのに対し、DXは「デジタルの仕組みや概念を浸透させ、既存の価値観や手法をアップデートする」という、イノベーションを含んだ大きな枠組みのものです。
DXは、データやツールを駆使しデジタル化することで組織の価値観や行動、つまりビジネスそのものを根底から大きく変える、まさに改革なのです。
【IT用語】DXの歴史
DXの歴史は、遡ること2004年。スウェーデンのウメオ大学に所属するエリック・ストルターマン教授が提唱したことが始まりです。
ストルターマン教授は、テクノロジーの発達により人々の生活はより豊かになると予測し、研究者はその変化をしっかりと分析、議論する必要があると主張しました。
最初はこの通り、DXは学術的な用語として使われていました。しかし2010年代中盤に入り、ビジネスシーンでもDXという言葉が浸透し始め、今日に至ります。
近年は新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークが普及したこともあり、多くのビジネスパーソンが急速にデジタル化への対応を迫られることとなりました。
こうしたビデオ会議ツールなどの導入を「うちもとうとうDX化した」と認識してしまいそうではありますが、これは厳密に言うと前述の「デジタライゼーション」にとどまっています。
「ツールを入れただけ」ではDXとは言えず、それを活用し従来の価値観や手法をアップデートし、より効率的かつ成果を出すことで、初めてストルターマン教授が提唱した「DX」の概念に近づいたと言えるのです。
経済産業省は、DXを下記のように定義づけています。
『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること』
このように、国のガイドラインにおける「DX」も、ストルターマン教授の提唱に準拠した認識となっています。
