顧客の大事なお金を取り扱う銀行員が、人を見る際に重視するのは「信用度」です。特に融資審査においては顧客の情報を綿密に調べ上げ、返済能力などの信用度をチェックします。
この記事では、銀行員がそのような場面において相手を「信用できない」と認定するケースを3つご紹介します。
1．個人信用情報に問題がある人
個人信用情報は、個人の信用度を測る上で有効な情報です。そこに問題があれば銀行員はその人を信用できない人とみなします。
個人信用情報機関には金融機関と取引のある顧客の個人信用情報が登録されている
日本の個人信用情報機関は3つあり、銀行などほぼ全ての金融機関がそのいずれかに加盟しています。また、個人信用情報機関に登録された情報は、全ての加盟金融機関が共有しています。
個人信用情報に大きな問題があれば銀行員に「信用されない人」とみなされる
銀行員は融資やクレジットカードの審査において申込者が信用できる人かどうかの確認をするため、必ず個人信用情報機関に照会します。
その際に、借金の延滞や債務整理などの履歴があると信用できない人認定されます。一定期間が過ぎても銀行や銀行員からの信用を取り戻すまでには時間がかかります。
2．周囲からの評判が悪い人
会社との取引においては、経営者の人柄や周囲の評判も銀行員が信用度を測る重要なポイントとなります。
銀行員が人柄をチェックするポイント
経営者の人柄や評判を測るポイントは銀行員によって多少異なりますが、
- 周囲とトラブルを起こしていないか
- 従業員や取引先などに信頼されているか？
といったことはどの銀行員もチェックするでしょう。もし周囲の評判が悪ければ、当然銀行員からの信用度も下がります。
銀行員は経営状態や返済能力もチェックしている
しかし、銀行員はそれだけで会社や経営者の信用度を判断しません。
銀行員は会社の財務諸表などから会社の経営状態や返済能力など客観的な情報をチェックし、そのうえで経営者の人柄を見て信用できるかどうかを見極めます。
