謎の利用価値のためTwitterでは大喜利合戦に
「セーブアメリカ」のメールでは、公式“トランプカード”の発行時期など詳細についての説明はなかったようですが、デザイン人気投票はすでに終了。
利用方法も「支援の証」としか記載がなく、『ブルームバーグ Bloomberg』など各メディアが「トランプが新たなネタ提供。ツイッター上でさっそく大喜利合戦に発展している」と揶揄（やゆ）する記事を投稿。
「ワクチンパスポートみたいなものでしょ」 「購入金額の10％がトランプの懐に入るクレジットカード」 「トランプ所有のゴルフコースの割引券」
「マイクロチップが埋め込まれているとか？」 などというツイートが相次ぎ、アメリカ国内では一時「Trump Cards（トランプカード）」がトレンド入りするほど話題となりました。
一流紙でもジョーク記事掲載
さらに、あの『ワシントン・ポスト Washington Post』が、「トランプカードで受ける恩恵」と称してジョーク記事を投稿。
「トランプカードでゲームに参加したら自動的に勝てますか？」という質問に、「ありえませんね。ただし、そのゲームで不正行為が行われたと不服を申し立てることができます」と、2020年の大統領選後に「選挙不正だった」と賠償を求める訴訟を起こしたトランプ陣営にちなんだ回答を。
「トランプカードは支払いに使えますか」には「試してみてください。支払いが拒否されたら、差別を受けたと大きな問題を起こせばいい」。 「レンタルDVD屋で使える？」には「これを使えばYouTubeのアルゴリズムが自動的に怪しげなものを見せてくれます」と答え、「本を借りることはできる？」に関しては「だめですね」と一刀両断しました。
また、「トランプカードは病気予防に役立ちますか」との質問に「信じるのは自由です。フェースブックでコミュニティーでも作ってください」。 「一つのデザインで『OFFICIAL』のスペルが間違っていました。あれはわざとでしょうか？」に対しては、「スペルミスはカードの信頼性を証明するものです」と、トランプとその支持者を小馬鹿にしたコメントに徹しました。
アメリカでは来年秋の中間選挙に向け、すでに前哨戦の準備が始まっています。2024年の大統領選挙を見据え支持者を増やしたいトランプ陣営の活動は、今後ますます活発になっていきそうです。
Sources:「Insider」「Bloomberg」「Washington Post」
＜文／橘エコ＞ ⇒この記者は他にこのような記事を書いています【過去記事の一覧】 橘エコ アメリカ在住のアラフォー。 出版社勤務を経て、2004年に渡米。ゴシップ情報やアメリカ現地の様子を定点観測してはその実情を発信中。
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